*12:14JST 日経平均は小幅反発、米国株反発を好感も買一巡後は売買手控え
日経平均は小幅反発。
前日比64.42円高(+0.19%)の33204.89円(出来高概算6億
1300万株)で前場の取引を終えている。
21日のNY市場は反発。
ダウ平均は322.35ドル高(+0.87%)の37404.35ドル、S&P500は48.40ポイント高(+1.03%)の4746.75ポイント、ナスダックは185.92ポイント高(+1.26%)の14963.87ポイントで取引を終了した。
昨日の大幅反落の反動で、寄り付き後、上昇。
7-9月期国内総生産(GDP)・個人消費、価格指数確定値の予想外の下方修正を受け、来年の利下げ観測が強まり、一段の上昇につながった。
同時に、週次新規失業保険申請件数が予想外に減少し労働市場の底堅さが証明され、長期金利上昇で上値も限定的となった。
ただ、半導体メーカーのマイクロン・テクノロジーなどの良好な決算を好感し下値も底堅く、終盤にかけて上げ幅を拡大し終了。
良好な外部環境を受けて、日経平均は反発でスタートした。
33300円台まで上昇する場面も見られたが、買い一巡後は、為替市場でドル・円が142円台半ばと前日大引け時点よりも円高ドル安で推移していることなどが重しとなり、日経平均は上げ幅を縮小。
週末要因や海外の機関投資家がクリスマス休暇に入っていることなども影響して、積極的な売買は手控えられた。
日経平均採用銘柄では、川崎汽船 (TYO:9107)が上場来高値を更新しているほか、日本郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)も引き続き上昇。
日本の10年国債利回りがやや上昇したことなども影響して、みずほ (TYO:8411)、三菱UFJ (TYO:8306)など銀行株も強い。
このほか、住友ファーマ (TYO:4506)、信越化 (TYO:4063)も買われた。
一方、三井不 (TYO:8801)、住友不<
8830>など不動産株がさえないほか、寄付き強かったアドバンテスト (TYO:6857)は買い一巡後に失速した。
セクターでは、海運業、銀行業、パルプ・紙、化学、証券・商品先物取引業などが上昇した一方、不動産業、輸送用機器、繊維製品、電気機器の4セクターのみ下落した。
後場の東京市場も、参加者減少に伴い積極的な売買が手控えられることから、日経平均も膠着感を強めると想定する。
足元の日経平均をけん引してきた半導体セクターが高安まちまちとなっていることから、主役不在の地合いとなっている。
機関投資家から個人投資家に売買主体が変わっていることも影響して、大型株よりも中小型の材料銘柄に関心は向かおう。
前日比64.42円高(+0.19%)の33204.89円(出来高概算6億
1300万株)で前場の取引を終えている。
21日のNY市場は反発。
ダウ平均は322.35ドル高(+0.87%)の37404.35ドル、S&P500は48.40ポイント高(+1.03%)の4746.75ポイント、ナスダックは185.92ポイント高(+1.26%)の14963.87ポイントで取引を終了した。
昨日の大幅反落の反動で、寄り付き後、上昇。
7-9月期国内総生産(GDP)・個人消費、価格指数確定値の予想外の下方修正を受け、来年の利下げ観測が強まり、一段の上昇につながった。
同時に、週次新規失業保険申請件数が予想外に減少し労働市場の底堅さが証明され、長期金利上昇で上値も限定的となった。
ただ、半導体メーカーのマイクロン・テクノロジーなどの良好な決算を好感し下値も底堅く、終盤にかけて上げ幅を拡大し終了。
良好な外部環境を受けて、日経平均は反発でスタートした。
33300円台まで上昇する場面も見られたが、買い一巡後は、為替市場でドル・円が142円台半ばと前日大引け時点よりも円高ドル安で推移していることなどが重しとなり、日経平均は上げ幅を縮小。
週末要因や海外の機関投資家がクリスマス休暇に入っていることなども影響して、積極的な売買は手控えられた。
日経平均採用銘柄では、川崎汽船 (TYO:9107)が上場来高値を更新しているほか、日本郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)も引き続き上昇。
日本の10年国債利回りがやや上昇したことなども影響して、みずほ (TYO:8411)、三菱UFJ (TYO:8306)など銀行株も強い。
このほか、住友ファーマ (TYO:4506)、信越化 (TYO:4063)も買われた。
一方、三井不 (TYO:8801)、住友不<
8830>など不動産株がさえないほか、寄付き強かったアドバンテスト (TYO:6857)は買い一巡後に失速した。
セクターでは、海運業、銀行業、パルプ・紙、化学、証券・商品先物取引業などが上昇した一方、不動産業、輸送用機器、繊維製品、電気機器の4セクターのみ下落した。
後場の東京市場も、参加者減少に伴い積極的な売買が手控えられることから、日経平均も膠着感を強めると想定する。
足元の日経平均をけん引してきた半導体セクターが高安まちまちとなっていることから、主役不在の地合いとなっている。
機関投資家から個人投資家に売買主体が変わっていることも影響して、大型株よりも中小型の材料銘柄に関心は向かおう。