日経平均は続落、長期金利1.00％到達で不動産株売られる展開に

*15:35JST 日経平均は続落、長期金利1.00％到達で不動産株売られる展開に 21日の米国株式市場は上昇。
ダウ平均は66.22ドル高（＋0.17％）の39872.99ドル、ナスダックは37.75ポイント高（＋0.22％）の16832.63、S&P500は13.28ポイント高
（＋0.25％）の5321.41で取引を終了した。
米連邦準備制度理事会（FRB）高官が当分、政策金利を据え置く姿勢を繰り返したため、寄り付き後、下落。
同時に、利上げの可能性は少ないとの見方や小売り決算を好感した買いに相場は上昇に転じた。

ハイテクは長期金利の低下が支援したほか、半導体エヌビディア決算への期待に買われ、終盤にかけて相場は上げ幅を拡大し、ナスダックは過去最高値で終了。


米国株が上昇したものの、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が反落したことで、東京市場は売り優勢で取引を開始。
長期金利が1.00％まで上昇したしたことなどから不動産株が弱く、日経平均は前日比マイナス圏での推移となった。
23日未明にエヌビディアの決算発表を控えていることから様子見ムードは強く、プライム市場の売買代金は4兆円を連日で割り込むなど商い閑散となった。


大引けの日経平均は前日比329.83円安（－0.85％）の38617.10円となった。
東証プライム市場の売買高は15億4459万株、売買代金は3兆8359億円。
業種別では、電力・ガス業、不動産業、海運業、鉱業、石油・石炭製品などが下落した一方、証券・商品先物取引業、保険業、情報・通信業の3セクターのみ上昇した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は23％、対して値下がり銘柄は73％となっている。


日経平均採用銘柄では、荏原製作所 (TYO:6361)が利益確定売りが先行したほか、決算発表以降、下げ基調が続いている住友ファーマ (TYO:4506)が年初来安値を連日で更新。
信越化学 (TYO:4063)、東京エレクトロン (TYO:8035)など半導体関連の一角も弱い。
このほか、三井不動産 (TYO:8801)、中外製薬 (TYO:4519)、クボタ (TYO:6326)、三菱商事 (TYO:8058)が売られた。


一方、国内証券会社のポジティブなレポートが材料視されてニデック (TYO:6594)、神戸製鋼所 (TYO:5406)が買われたほか、足元の金利上昇などが影響してふくおかフィナンシャルG (TYO:8354)、コンコルディア・フィナンシャル (TYO:7186)、千葉銀行 (TYO:8331)、しずおかフィナンシャルグループ (TYO:5831)も上昇。
このほか、シャープ (TYO:6753)、三越伊勢丹HD<
3099>、ダイキン工業 (TYO:6367)が買われた。