日経平均は続落。 前日の米株高や堅調な原油相場を受けて、日経平均は281円高からスタートすると、寄り付き後には上げ幅を356円まで広げ17600円に迫る場面があった。
ただ、外部環境への警戒感から手控えムードは依然強く、買い戻しが一巡すると上げ幅を縮小する展開となった。
上海総合指数が下げ幅を広げたことに加え、黒田日本銀行総裁の発言を受けて為替相場が円高方向に振れたこともあり、後場の日経平均はマイナスへ転じると一時17057.60円（前日比183.35円安）まで下落した。
大引けの日経平均は前日比93.84円安の17147.11円となった。
東証1部の売買高は24億4875万株、売買代金は2兆4905億円だった。
業種別では、保険業、証券、水産・農林業が下落率上位だった。
一方、空運業、陸運業、小売業が上昇率上位だった。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、みずほ (T:8411)、村田製 (T:6981)、ファーストリテ (T:9983)などが軟調。
マツダ (T:7261)が2％超下げたほか、ブラジルの造船事業に関して損失計上を発表した川重 (T:7012)は6％を超える下落に。
前日決算発表した松屋 (T:8237)も急落した。
また、フィンテック関連のさくら {{|0:}}がストップ安まで売られ、イーレックス {{|0:}}、ＶＯＹＡＧＥ {{|0:}}などとともに東証1部下落率上位となった。
一方、ソフトバンクグ (T:9984)、ＮＴＴ (T:9432)、三菱商事 (T:8058)、キヤノン (T:7751)などが堅調。
ニコン (T:7731)が2％高、ＪＡＬ (T:9201)が3％高に。
また、台湾の鴻海精密工業が買収額を大幅に引き上げると伝わったシャープ (T:6753)が急伸し、ヤマダ電機 (T:9831)、九電工 (T:1959)などとともに東証1部上昇率上位となった。