日経平均は447円高でスタート、TDKや三井不などが上昇

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;38171.36;+447.45TOPIX;2667.06;+24.71

[寄り付き概況]

　24日の日経平均は447.45円高の38,171.36円と4日続伸4日ぶり反落して取引を開始した。
東京市場が3連休中の前週末20日の米国株式市場で、ダウ平均は38.17ドル高、ナスダックは65.66pt安。
ソフトランディング期待や、連邦準備制度理事会（FRB）のウォラー理事がさらなる0.5％の利下げの可能性に言及したことが株価の支えとなる一方、利益確定売りやオプション満期絡みの売りが重しとなった。
昨日のダウ平均は61.29ドル高の42,124.65ドル、ナスダックは25.95pt高の17,974.27pt。
ソフトランディングを期待した買いや連邦準備制度理事会（FRB）高官が追加大幅利下げも除外しない考えを示したことが株価の支えとなった。
一方、9月サービス業PMIが予想を上回ったことを受けた長期金利の上昇が重しとなったが、ダウ平均は連日で過去最高値を更新した。


　今日の東京市場は買いが先行した。
東京市場が3連休中の米株式市場でダウ平均が2営業日合計で0.24％上昇、ナスダック総合指数が同じく通算で0.22％下落と、総じて小動きで高安まちまちとなり、手掛かり材料となりにくかった。
こうした中、先週末20日取引終了後に行われた植田和男日銀総裁による記者会見を受け、外為市場でやや円安・ドル高方向への動きとなったことが東京市場の安心感となった。
また、先週末の日経平均が37400円台に位置する25日移動平均線や37600円台の200日線を上回ったことから、株価は上昇相場に入ったとの見方もあった。
さらに、昨日、民主党の新代表が決定し、今週末には自民党の新総裁が決まることから、政策への関心が高まり、株価支援要因となると期待する向きもあった。
一方、日経平均は先週末までの3日続伸で1500円を超す上げとなったことから、目先的な利益確定売りが出やすかった。
また、中東地域の地政学リスクの高まりが意識され、投資家心理をやや委縮させたが、寄付き段階では買いが優勢だった。


　セクター別では、海運業、石油石炭製品、保険業、不動産業、精密機器、などが値上がり率上位、空運業、医薬品、陸運業が値下がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、TDK (TYO:6762)、日立 (TYO:6501)、三菱重 (TYO:7011)、ソニーG (TYO:6758)、IHI (TYO:7013)、東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、三井不 (TYO:8801)、ソフトバンクG (TYO:9984)、フジクラ (TYO:5803)、東京海上 (TYO:8766)、村田製 (TYO:6981)、川崎船 (TYO:9107)、ホンダ (TYO:7267)などが上昇。
他方、第一三共 (TYO:4568)、ルネサス (TYO:6723)、りそなHD (TYO:8308)、メルカリ (TYO:4385)、西武HD (TYO:9024)、名鉄 (TYO:9048)、などが下落している。