*15:30JST 日経平均は5日ぶりに反落、中国関連株上昇も金融株の下げが重しに
24日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は83.57ドル高（+0.20％）の42208.22ドル、ナスダックは100.25ポイント高（+0.56％）の18074.52、S&P500は14.36ポイント高
（+0.25％）の5732.93で取引を終了した。
年内の追加利下げ期待や中国の景気刺激策を受けた世界経済の見通し回復で、寄り付き後、上昇。
その後、9月消費者信頼感指数が予想を下回ったため、景気への楽観的見方が後退し売りに転じた。
ダウは過去最高値付近からの利食い売りも見られ、伸び悩んだ。
ナスダックはAI需要を期待し、半導体エヌビディアなどの押し目買い意欲が強く底堅く推移し、相場を押し上げ。
終盤にかけダウもプラス圏を回復し連日過去最高値を更新した。
米国株上昇も、為替が1ドル143円台前半と前日比1円ほど円高ドル安に振れたことなどから、東京市場は方向感に乏しいスタートとなった。
足元の日経平均は4日続伸していたこともあり上値の重い展開に。
中国関連銘柄の上昇やエヌビディアなど米テック株の上昇で半導体株が総じて反発したことなどが、日経平均の下支えとなったが、売り買い一巡後の日経平均は38000円を挟んでのもみ合いとなった。
大引けの日経平均は前日比70.33円安（－0.19％）の37870.26円となった。
東証プライム市場の売買高は16億1221万株。
売買代金は3兆8404億円。
業種別では、保険業、銀行業、水産・農林業、精密機器、情報・通信業などが下落した一方、機械、空運業、パルプ・紙、ガラス・土石製品、輸送用機器などが上昇した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は48.9％、対して値下がり銘柄は46.9％となっている。
日経平均採用銘柄では、一方、アトピー薬候補に不透明感が強まったことで協和キリン (TYO:4151)が急落したほか、長期金利の指標となる10年国債利回りが一時8月5日以来となる0.795％まで低下したことで、りそなHD (TYO:8308)、東京海上HD (TYO:8766)、三井住友FG (TYO:8316)、MS&AD (TYO:8725)、三菱UFJ (TYO:8306)など金融株の下げが目立った。
このほか、テルモ (TYO:4543)、ニッスイ (TYO:1332)、ZOZO (TYO:3092)などが下落したほか、野村HD (TYO:8604)は不公正取引の疑いが報じられ後場一段安となった。
一方、中国が景気刺激策を打ち出したことで資生堂 (TYO:4911)が買われたほか、安川電機 (TYO:6506)、ファナック (TYO:6954)、SMC (TYO:6273)、オークマ (TYO:6103)、ミネベアミツミ (TYO:6479)
など工作機械関連も買われた。
また、アドバンテスト (TYO:6857)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)など半導体株の一角が上昇。
このほか、ダイキン (TYO:6367)、TOTO (TYO:5332)、住友金属鉱山 (TYO:5713)などが買われた。
ダウ平均は83.57ドル高（+0.20％）の42208.22ドル、ナスダックは100.25ポイント高（+0.56％）の18074.52、S&P500は14.36ポイント高
（+0.25％）の5732.93で取引を終了した。
年内の追加利下げ期待や中国の景気刺激策を受けた世界経済の見通し回復で、寄り付き後、上昇。
その後、9月消費者信頼感指数が予想を下回ったため、景気への楽観的見方が後退し売りに転じた。
ダウは過去最高値付近からの利食い売りも見られ、伸び悩んだ。
ナスダックはAI需要を期待し、半導体エヌビディアなどの押し目買い意欲が強く底堅く推移し、相場を押し上げ。
終盤にかけダウもプラス圏を回復し連日過去最高値を更新した。
米国株上昇も、為替が1ドル143円台前半と前日比1円ほど円高ドル安に振れたことなどから、東京市場は方向感に乏しいスタートとなった。
足元の日経平均は4日続伸していたこともあり上値の重い展開に。
中国関連銘柄の上昇やエヌビディアなど米テック株の上昇で半導体株が総じて反発したことなどが、日経平均の下支えとなったが、売り買い一巡後の日経平均は38000円を挟んでのもみ合いとなった。
大引けの日経平均は前日比70.33円安（－0.19％）の37870.26円となった。
東証プライム市場の売買高は16億1221万株。
売買代金は3兆8404億円。
業種別では、保険業、銀行業、水産・農林業、精密機器、情報・通信業などが下落した一方、機械、空運業、パルプ・紙、ガラス・土石製品、輸送用機器などが上昇した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は48.9％、対して値下がり銘柄は46.9％となっている。
日経平均採用銘柄では、一方、アトピー薬候補に不透明感が強まったことで協和キリン (TYO:4151)が急落したほか、長期金利の指標となる10年国債利回りが一時8月5日以来となる0.795％まで低下したことで、りそなHD (TYO:8308)、東京海上HD (TYO:8766)、三井住友FG (TYO:8316)、MS&AD (TYO:8725)、三菱UFJ (TYO:8306)など金融株の下げが目立った。
このほか、テルモ (TYO:4543)、ニッスイ (TYO:1332)、ZOZO (TYO:3092)などが下落したほか、野村HD (TYO:8604)は不公正取引の疑いが報じられ後場一段安となった。
一方、中国が景気刺激策を打ち出したことで資生堂 (TYO:4911)が買われたほか、安川電機 (TYO:6506)、ファナック (TYO:6954)、SMC (TYO:6273)、オークマ (TYO:6103)、ミネベアミツミ (TYO:6479)
など工作機械関連も買われた。
また、アドバンテスト (TYO:6857)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)など半導体株の一角が上昇。
このほか、ダイキン (TYO:6367)、TOTO (TYO:5332)、住友金属鉱山 (TYO:5713)などが買われた。