日経平均は大幅反落。 18日の米国市場では、経済協力開発機構（OECD）による世界経済見通しの引き下げを受けて投資家心理が悪化したほか、原油相場が売り優勢に転じたことも重しとなり、NYダウは40ドル安となった。
こうした流れで日経平均は146円安からスタートしたが、その後為替相場が一時1ドル＝112円台まで円高方向に振れたことから、下げ幅を400円近くに広げ15800円を割り込む場面があった。
引けにかけて買い戻しが入り下げ渋ったが、16000円を下回って本日の取引を終えた。
大引けの日経平均は前日比229.63円安の15967.17円となった。
東証1部の売買高は22億9146万株、売買代金は2兆2775億円だった。
業種別では、鉱業が8％超の大幅下落となったほか、石油・石炭製品、銀行業、ガラス・土石製品が下落率上位だった。
一方、上昇したのは空運業、陸運業、不動産業、電気・ガス業の4業種のみだった。
個別では、ソフトバンクグ (T:9984)が4％近い下落となったほか、トヨタ自 (T:7203)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、みずほ (T:8411)、ファナック (T:6954)などその他売買代金上位も全般軟調。
村田製 (T:6981)が5％超下落するなど電子部品株の一角で下げが目立った。
原油市況の伸び悩みで国際帝石 (T:1605)は9％を超える下げ。
また、転換社債型新株予約権付社債（CB）発行を発表した日写印 (T:7915)や、前日に決算発表したトレンド (T:4704)も急落し、東証1部下落率上位となった。
一方、業績観測の伝わったＮＴＴドコモ (T:9437)はしっかり。
ＫＤＤＩ (T:9433)もプラスを確保したほか、ブリヂス (T:5108)、三井不 (T:8801)、ＪＡＬ (T:9201)、ＪＲ東 (T:9020)が上昇した。
また、日本エンター (T:4829)やサイバネット (T:4312)がストップ高となり、Ｎ・フィールド (T:6077)、ＦＥＳＣＯ {{|0:}}などとともに東証1部上昇率上位となった。