ラテンアメリカの株式市場は水曜日に回復し、ブラジル、メキシコ、アルゼンチンの主要株価指数は0.4％から0.7％の上昇を見せた。同地域のMSCI指数は1.5％上昇し、週初めの大きな損失から立ち直った世界株式のポジティブな動きを反映した。
メキシコ・ペソは対ドルで2.1%上昇した。週明けにメキシコペソが約2年ぶりの安値まで下落した後、メキシコペソが反発したのは、日銀副総裁の発言が大幅な円安を招いたことが主な原因だった。ペソは、円資金によるキャリー・トレードとの関係で悪影響を受けたが、それでも2023年3月に経験した安値に近い水準を維持している。
パンテオン・マクロエコノミクスはこの状況について、「メキシコにとって良いニュースは、米連邦準備制度理事会（FRB）が9月に利下げを実施し、通貨への圧力が緩和されると予想されることだが、新興国通貨にとってリスクオフの環境という点で悪いニュースがあれば、それはメキシコにとって打撃となるだろう」とコメントした。
ブラジルでは、レアルは対ドルで1％近く上昇し、2週間ぶりの高値をつけた。中南米通貨全体の指数はほぼ1％上昇した。
投資家は現在、メキシコとペルーの木曜日の金利決定とメキシコのインフレ・データを見据えている。両国の中央銀行は金利を維持すると予想されているが、米国と中国の成長鈍化に対する懸念に煽られた最近の市場の乱高下は、政策立案者が今後どのような舵取りをするのか、多くの人々に疑問を抱かせている。
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