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20対1の株式分割を控えたアマゾンの上昇に期待する2つのETF

発行済 2022-06-02 21:32
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6月6日(月)からAmazon.com (NASDAQ:AMZN)の株式は20対1の分割され、取引される。5月25日に株主が分割に賛成票が投じられて以来、株価は12%以上急騰している。

AMZN 日次チャート

市場は、株式分割の発表に細心の注意を払っており、株価の上昇材料として機能する可能性がある。2010年から2020年の間に、株式分割を行った240銘柄の平均6ヶ月リターンは、S&P500の4.39%に対して5.25%だったという分析がなされている。

2021年7月、Amazon株は3,773.08ドルを記録し、過去最高値を更新した。しかし、5月24日には52週安値の2,025.24ドルをつけ、1年足らずで45%以上値を下げた。2022年の今のところ、株価は27%以上下落している。これに対し、NASDAQ100はというと1月以降、23.1%下落している。

それでも、Investing.comが調査した56人のアナリストによると、Amazon株は「アウトパフォーム」の評価を受けている。

コンセンサス予想

出所:Investing.com

さらに、株価純資産倍率(PER)や株価売上高倍率(PSR)、ターミナル・バリューなど、いくつかの評価モデルによると、InvestingProにおけるAmazon株の平均適正株価は、現在の水準から27.8%高い3,109.33ドルとなっている。当然ながら、6月6日にはこの価格にも分割が反映されることになる。

適正株価分析

出所: InvestingPro

この情報をもとに、Amazon株をポートフォリオに組み込んでいる上場投資信託(ETF)を2つ紹介しよう。これらは、保有銘柄を分散させたいアマゾンの強気筋にとって魅力的だろう。

1. Vanguard Consumer Discretionary Index Fund ETF Shares

  • 現在価格:254.09ドル

  • 52週間のレンジ: 226.28ドル~360.54ドル

  • 配当利回り:1.20%

  • 経費率:年率0.10%

最初にご紹介するのは、Vanguard Consumer Discretionary Index Fund ETF Shares (NYSE:VCR)である。生活必需品ではない商品やサービスを提供する企業に投資するものである。このETFは2004年1月に上場した。

VCR 週次チャート

VCRは、MSCI U.S. Investable Market Consumer Discretionary Indexに連動し、現在303銘柄を保有している。セクター別配分では、インターネット・通信販売小売(21.6%)、自動車メーカー(17.8%)、ホーム・センター(9.5%)、ホテル・リゾート・クルーズ・ライン(7.1%)、総合小売(4.4%)、アパレル小売(3.5%)など挙げられる。

組入れ上位10銘柄で純資産額60億ドルの58%以上を占めている。中でも Amazonは19.2%と最も高い組入比率となっている。次いでTesla (NASDAQ:TSLA)、Home Depot (NYSE:HD)、McDonald’s (NYSE:MCD)、Nike (NYSE:NKE)、Lowe’s Companies (NYSE:LOW)などが名を連ねている。

VCRは2021年11月に過去最高値を更新した。しかし、同ETFは年初来で25.4%下落している。株価収益率(PER)は21.7倍、株価純資産倍率(PBR)は5.1倍となっている。250ドル、あるいはそれ以下へのさらなる下落は、VCRへのより良いエントリー・ポイントとなるだろう。

2. ProShares Online Retail ETF

  • 現在価格:34.17ドル

  • 52週間のレンジ: 29.84ドル~86.23ドル

  • 経費率:年率0.58%

2021年には、全米の小売支出の9.5%近くがAmazonでなされている。次いで Walmart (NYSE:WMT)が8.6%のシェアを占めている。そして、米国のeコマースの指標をみると、 Amazonは55%を大きく超え、優位に立っている。そのため、Amazonに投資するeコマース・リテール・ファンドの将来性に投資家は期待している。

次にご紹介する ProShares Online Retail ETF (NYSE:ONLN)は、主にオンラインまたはその他の無店舗チャネルで販売する世界の小売業者に投資するETFである。2018年7月に上場し、純資産は8760万ドルとなっている。

ONLN 週次チャート

ProShares Online Retail Indexに連動するONLNは、38銘柄を保有している。4分の3以上の企業が米国に拠点を置いており、次に中国、台湾、ブラジル、メキシコ、韓国、英国、イスラエルの企業が続いている。

組入上位10銘柄でETFの60%以上が占められている。Amazonの組入比率は26.11%と最も高く、中国の大企業Alibaba (NYSE:BABA) 、JD.com (NASDAQ:JD)とeBay (NASDAQ:EBAY)、 医療アパレルとライフスタイル・ブランドのEコーマス企業Figs (NYSE:FIGS)、Eコマースでのペットフードと関連製品の販売に特化したChewy (NYSE:CHWY)が続く。

パンデミック期に追い風となった結果、ONLNは2021年7月に史上最高値を上げた。しかし1月以降40%近く、過去52週間で53.9%それぞれ下落している。

株価収益率(PER)は42.425倍、株価純資産倍率(PBR)は7.42倍となっている。ポートフォリオの短期的な変動を気にしない投資家は、ONLNを下落局面で買うことを検討することができるだろう。

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