［ニューヨーク ４日 ロイター］ - 米国時間の原油先物は約１％上昇した。米雇用統計が堅調だったことで世界的な景気減速で原油需要が減退するとの懸念が和らいだことが背景。ただ週間では５％を超えて下落し、２週連続での下落となった。
清算値は北海ブレント先物が０．６６ドル（１．１４％）高の１バレル＝５８．３７ドル、米ＷＴＩ原油先物が０．３６ドル（０．７％）高の５２．８１ドル。ただ週初からは北海ブレントが５．７％、ＷＴＩ原油が５．５％、それぞれ下落。週間ベースの下落としてはともに７月以来最大となった。
プライス・フーチャーズグループのアナリスト、フィル・フリン氏は「原油市場はマクロ経済要因に翻弄されており、必ずしも現在の需給情勢が反映されているわけではない」としている。
米労働省がこの日に発表の９月の雇用統計は非農業部門の雇用者数が前月から１３万６０００人増加したほか、失業率は３．５％と、約５０年ぶりの低水準となった。[nL3N26P2ML]
ただ米供給管理協会（ＩＳＭ）が１日に発表した９月の製造業景気指数は４７．８と、２００９年６月以来の低水準となったほか、３日に発表の９月の非製造業総合指数（ＮＭＩ）は５２．６と、１６年８月以来の低水準となった。[nL3N26M3BW][nL3N26O2T7]
コメルツ銀行のコモディティー担当シニアアナリスト、カーステン・フリッチ氏は「非製造業部門はこれまでは底堅く推移していたが、製造業部門で見られていた問題が波及し始めた。こうしたことは輸送需要の低下にもつながり、原油需要の下押し要因となる」と述べた。
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