［ロンドン １日 ロイター］ - 英人事教育協会が１日に発表した調査によると、在宅勤務が従業員の生産性向上につながっていると考えている英国の雇用者の割合が上昇している。
調査では、在宅勤務への移行により生産性が上がったとの回答割合が、昨年６月の２８％から３分の１に上昇した。
一方、在宅勤務以降で生産性が下がったとの回答割合は、同２８％から２３％に低下した。
同協会の政策顧問担当、クレア・マッカートニー氏は「新型コロナウイルス感染流行により、これまで不可能と思われていた働き方が実際には可能だったことが示された」と述べた。
ただ、在宅勤務がどの程度持続的になるかは、まだ不明。
また、会計事務所のＫＰＭＧが先週発表した調査結果によると、世界の主要企業のほとんどが、パンデミック後もオフィススペースの使用を減らす予定はないと回答した。ただ、今年中にビジネスが通常通りに戻ると予想している企業はほとんどなかった。 OLJPWORLD Reuters Japan Online Report World News 20210401T005215+0000