■決算動向
(1) 2016年8月期第2四半期累計の業績概要
3月28日付で発表されたヒマラヤ (T:7514)の2016年8月期第2四半期累計の連結業績は、売上高が前年同期比1.1%減の34,210百万円、営業損失が309百万円(前年同期は458百万円の利益)、経常損失が273百万円(同508百万円の利益)、親会社株主に帰属する四半期純損失が388百万円(同225百万円の利益)となり、期初計画の増収増益予想から一転して減収減益決算となった。
売上高は記録的な暖冬により、冬物衣料や防寒雑貨等の季節商材の販売が不振だったことに加えて、雪不足に伴いスキー・スノーボード等のウィンタースポーツ用品の販売が大幅に減少したこと、また、サッカー市場の低迷が長引いていることが減収要因となった。
ただ、健康志向の高まりを背景にシューズ関連は2ケタ増収が続いたほか、EC販売についても売上高構成比は一桁台とまだ低いものの、前年同期比で大幅に上昇し好調に推移している。
既存店ベースでの売上高増減率を見ると、ヒマラヤが前年同期比5.7%減だったのに対して、B&Dが同10.1%減と落ち込みが大きかった。
B&Dについては売上高の約半分を占めるサッカー用品の低迷長期化や冬物ウェアの不振、客数の減少に加えて、前年同期に会員カード切り替えキャンペーンを実施したことによる反動減(約1%の影響)などが減収要因となった。
利益面では、売上減に加えて売上総利益率の低下、販管費の増加が減益要因となった。
売上総利益率は前年同期比1.3ポイント低下の36.1%となった。
一般スポーツ用品で季節性の高い商材についてきめ細かな仕入、在庫管理を実施したものの、ウィンタースポーツ用品を中心に値下げ販売を余儀なくされたこと、収益性の高いPB商品の売上構成比がウィンタースポーツ用品の不振もあって前年同期の13.7%から11.9%に低下したことなどが影響した(ウィンタースポーツ用品は小物を中心にPB構成比率が30%程度と高い)。
この結果、売上総利益は前年同期比で4.5%減となった。
期初計画比では1,329百万円の未達となったが、商品別で見るとスキー・スノーボード用品で650百万円、一般スポーツ用品で780百万円の減益要因となった。
販管費は前年同期比1.5%増となった。
出店数の増加に伴い人件費が187百万円増加したほか、EC販売拡大に伴い物流費を中心にその他管理費が128百万円増加した。
ただ、販促費や設備費など全社的に経費をコントロールしたことで、期初計画比では3.3%下回った。
なお、B&Dの業績について見ると、売上高は前年同期比6.3%減の3,514百万円、営業損失は218百万円(前年同期は65百万円の損失)となり、2011年の子会社化以降、最も厳しい収益状況となっており、既存店舗における収益強化が喫緊の課題となっている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)
売上高は記録的な暖冬により、冬物衣料や防寒雑貨等の季節商材の販売が不振だったことに加えて、雪不足に伴いスキー・スノーボード等のウィンタースポーツ用品の販売が大幅に減少したこと、また、サッカー市場の低迷が長引いていることが減収要因となった。
ただ、健康志向の高まりを背景にシューズ関連は2ケタ増収が続いたほか、EC販売についても売上高構成比は一桁台とまだ低いものの、前年同期比で大幅に上昇し好調に推移している。
既存店ベースでの売上高増減率を見ると、ヒマラヤが前年同期比5.7%減だったのに対して、B&Dが同10.1%減と落ち込みが大きかった。
B&Dについては売上高の約半分を占めるサッカー用品の低迷長期化や冬物ウェアの不振、客数の減少に加えて、前年同期に会員カード切り替えキャンペーンを実施したことによる反動減(約1%の影響)などが減収要因となった。
利益面では、売上減に加えて売上総利益率の低下、販管費の増加が減益要因となった。
売上総利益率は前年同期比1.3ポイント低下の36.1%となった。
一般スポーツ用品で季節性の高い商材についてきめ細かな仕入、在庫管理を実施したものの、ウィンタースポーツ用品を中心に値下げ販売を余儀なくされたこと、収益性の高いPB商品の売上構成比がウィンタースポーツ用品の不振もあって前年同期の13.7%から11.9%に低下したことなどが影響した(ウィンタースポーツ用品は小物を中心にPB構成比率が30%程度と高い)。
この結果、売上総利益は前年同期比で4.5%減となった。
期初計画比では1,329百万円の未達となったが、商品別で見るとスキー・スノーボード用品で650百万円、一般スポーツ用品で780百万円の減益要因となった。
販管費は前年同期比1.5%増となった。
出店数の増加に伴い人件費が187百万円増加したほか、EC販売拡大に伴い物流費を中心にその他管理費が128百万円増加した。
ただ、販促費や設備費など全社的に経費をコントロールしたことで、期初計画比では3.3%下回った。
なお、B&Dの業績について見ると、売上高は前年同期比6.3%減の3,514百万円、営業損失は218百万円(前年同期は65百万円の損失)となり、2011年の子会社化以降、最も厳しい収益状況となっており、既存店舗における収益強化が喫緊の課題となっている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)