ゼネラル・エレクトリック (NYSE:GE)の再建は前途多難である。新型コロナウイルスの流行を受け、同社の不安定なキャッシュフローにさらなる圧力が加わっている。
GEは先週、第1四半期決算が予想を下回る見通しであることを示した。さらに、新型ウイルスによる影響で、通年業績見通しも下方修正した。
EPSは0.1ドルを下回る見通し。また、産業事業からのキャッシュフローは、マイナス20億ドルとなる見込みである。
国際通貨基金（IMF）が約100年間で最も厳しい景気後退に陥ると予測する中、GEは13日、財務リストラの一環として60億ドルの社債を発行すると発表した。調達した資金は短期債の償還に充てられる見通し。
しかし、GEが負債で資金調達することは、一部のアナリストにとっては懸念材料となった。JPモルガンのアナリストであるStephen Tusa氏は「GEは罠のような銘柄である」と述べた。
同氏はGEのレーティングを中立とし、目標株価を6ドルから5ドルへ引き下げた。同株は年初来で約37%安となっており、14日の終値は6.93ドルとなった。同氏は「バリュー投資において、同株のチャートは興味深いものであることは理解している」と述べ、「しかし、株価の下落に伴いフリーキャッシュフローが100%以上減少しており、財務レバレッジは上昇している」と語った。
航空関連事業の不振
新型コロナウイルスの流行前、アナリストは同社の再建に対して前向きな見方を示していた。GEのラリー・カルプ最高経営責任者（CEO）は、発電設備の需要低迷や金融部門の不振による業績低迷から抜け出すため、事業の再構築を進めていた。
同社は2017年以降で時価総額が2000億ドル減少しており、減配を実施した。さらに、負債を返済するために、運輸事業や石油事業から撤退し、資産を売却した。
GEの黒字化に立ちはだかる一つの壁は、ボーイング (NYSE:BA)やエアバス(OTC:EADSF)向けにジェットエンジンを製造し、キャッシュを生み出してきた航空部門である。新型ウイルスの影響で、GEは米国の航空機エンジン部門に所属する従業員の約1割を解雇した。
さらに、GEは退職金の増加にも直面している。Gordon Haskett社のアナリストによると、金利の低下が同社の年金制度へ大打撃を与えており、追加で100億ドル以上の投資が必要になる可能性が高いとのこと。また、GEが株式の36.8%を有するベイカー・ヒューズ (NYSE:BKR)は、エネルギー価格の下落に伴い、年初来で約60億ドルの時価総額を失っている。
総括
実体経済が停滞する中、GEの好材料はなにもないだろう。そのため、GEの再建までの道のりは遠く、同株への投資はハイリスクである。