世界の電子商取引の成長に参加するための2つのETF

この2年間のパンデミックでは、世界中の消費者が家に閉じこもって買い物をしていたため、電子商取引（Eコマース）の銘柄が注目された。しかし、コロナウイルスに対する規制を緩和する国が増えるにつれ、実店舗を持つ小売業者が徐々に市場シェアを取り戻し、小売業の競争が激化し始めた。

その結果、米国内の総売上高に占めるEコマースの割合は、2020年の13.6%に対し、2021年には13.2%に縮小した。

同様の変化は市場でも起きている。Dow Jones Retailers Indexは過去1年間で0.6%減少したのに対し、Dow Jones Internet Commerce Indexは29.1%減少した。当然のことながら、投資家は2022年のEコマース分野の先行きを疑問視している。

しかし、短期的には株価の変動があっても、今後数年間はEコマースの指標が堅調に推移することが期待されている。2025年には、米国のEコマースの売上高は1兆3,000億ドルを超えると予想されている。

さらに、米国国勢調査局の最新情報では、次のように強調している。

「2021年のEコマースの総売上高は、2020年比14.2%（±0.9%）増の8,708億ドルと推定される。」

そこで、Eコマース関連銘柄を分散して組み入れているETF（上場投資信託）を2つご紹介しよう。これらのETFは、オンライン小売業界でのリターンを求める投資家にとって、個々の銘柄に注目するのではなく、リスクを分散させることができるだろう。

1. ProShares Online Retail ETF

• 現在の価格：44.40ドル

• 52週間のレンジ：44.40ドル～91.57ドル

• 経費率：年率0.58%

ProShares Online Retail ETF (NYSE:ONLN)は、インターネット、モバイル、アプリでの販売を含むオンラインで商品を販売するグローバルな電子小売業者にアクセスできる。ただし、このETFにはオンライン旅行会社は含まれていない。

ONLN 週次チャート

ProShares Online Retail Indexのリターンを追跡するONLNは、現在39の保有銘柄を有している。こちらは2018年7月に発売され、純資産は約6億2000万ドルである。

国別配分では4分の3近くが米国の銘柄である。次いで、中国（16.8%）、台湾（3.4%）、メキシコ（2.0%）、アルゼンチン（1.9%）の順となっている。

一方、上位10銘柄がポートフォリオの60%以上を占めている。しかし、このETFのパフォーマンスは、Amazon.com (NASDAQ:AMZN)と中国のAlibaba (NYSE:BABA)という2つのEコマースの巨人に大きく影響されている。彼らの現在の合計ウエイトは37%である。

その他、オンライン・マーケットプレイスのeBay (NASDAQ:EBAY)、中国のe-tailの重鎮JD.com (NASDAQ:JD)、フード・デリバリー・プラットフォームのDoorDash (NYSE:DASH)、ペット用品をオンラインで販売するChewy (NYSE:CHWY)などが注目されている。

約1年前の2021年2月中旬、ONLNは1株あたり91ドルを超え、過去最高値を記録した。しかし、その価格は今や過去のものだ。それ以来、ETFはその価値の半分以上を失っている。そして年初来では、ONLNは22.5%まで落ち込んでいる。さらにこのETFは現在、52週目の安値に位置している。

最近の調査によると、世界のEコマースの売上高は、2026年までに5.1兆ドルに達すると考えられている。2020年には2.3兆ドルの市場規模だった。したがって、短期的な変動に耐えられるポートフォリオを持つ長期投資家は、最近の下落をONLNのようなEコマースETFに投資する機会と考えることができるだろう。

2. Invesco NASDAQ Internet ETF

• 現在の価格：160.58ドル

• 52週間のレンジ：160.58ドル～261.71ドル

• 経費率：年率0.6%

次のETF、Invesco NASDAQ Internet ETF (NASDAQ:PNQI)は、Eコマースの成長を間接的に利用したものである。2008年6月に取引が開始された当ETFは、米国内のインターネット関連ビジネスに幅広くエクスポージャーを提供している。

PNQI 週次チャート

83銘柄を擁するPNQIは、組入上位10銘柄が6億7780万ドルの純資産の60%近くを占めている。

サブ・セクターでは、インタラクティブ・メディア＆サービス（24.06%）、インターネット＆ダイレクト・マーケティング・リテール（22.23%）、ソフトウェア（16.76%）が挙げられる。この内訳をみると、Eコマースのバックボーンを提供する企業が多いことがお分かりになるだろう。また、企業がオンラインで製品を販売するためのソーシャル・メディア・プラットフォームも含まれる。

ソーシャル・ネットワークが人々の日常生活の大部分を占めるようになった一方で、従来のショッピングの傾向もソーシャル・コマースにシフトしている。最近の指標によると、米国の成人ソーシャル・メディア・ユーザーの約半数が、過去1年間にソーシャル・メディアを介して購入しているのである。

したがって、PNQIのようなファンドは、ソーシャル・コマースの影響力の高まりから利益を得ることができる銘柄へのゲートウェイとして機能する可能性がある。ETFの代表的な銘柄としては、Alphabet (NASDAQ:GOOGL)、Amazon、Adobe (NASDAQ:ADBE)、Meta Platforms (NASDAQ:FB)、Netflix (NASDAQ:NFLX)などがある。

年初来では、同ETFは約23%減少している。また、現在52週目の最安値に位置しているPNQIは、12ヶ月間で価値の36%を失っている。

FRBによる金融政策の変更や、東欧における軍事的緊張の開始など、潜在的な逆風を考慮すると、興味のある読者は、今すぐ購入ボタンを押す前に、より明確な情報を待つことができるだろう。しかし、長期的には、このETFの多くの銘柄に強気の見方をしている。