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再送:NY市場サマリー(30日)

発行済 2009-10-31 08:00

*この記事は31日に配信しました。

                  (カッコ内は前営業日比、%は利回り)

ドル/円   終値    90.08/12

       始値    91.12/14

   前営業日終値    91.44/48

 

ユーロ/ドル 終値   1.4715/21

       始値   1.4811/14

   前営業日終値   1.4832/37

30年債

   (2130GMT)     104*18.00 (+1*26.50) =4.2289%

前営業日終盤    102*23.50 (‐1*09.50) =4.3353%

10年債

   (2130GMT)    101*30.50 (+0*28.50) =3.3884%

前営業日終盤    101*02.00 (‐0*21.50) =3.4955%

 2年債

(2130GMT)     100*06.25 (+0*05.00) =0.9010%

前営業日終盤    100*01.25 (‐0*02.50) =0.9802%

ダウ工業株30種(ドル)<.DJI>

     終値         9712.73(‐249.85)

   前営業日終値    9962.58(+199.89)

ナスダック総合<.IXIC>

     終値         2045.11(‐52.44)

   前営業日終値    2097.55(+37.94)

S&P総合500種<.SPX>

     終値         1036.19(‐29.92)

   前営業日終値    1066.11(+23.48)

COMEX金(12月限)(ドル/オンス)<0#GC:>

          終値    1040.40(‐ 6.70)

     前営業日終値   1047.10(+16.60)

原油先物(12月限)(ドル/バレル)<2CLc1><0#CL:>

         終値    77.00(‐2.87)

     前営業日終値   79.87(+2.41)

CRB商品指数(ポイント)<.CRB>

         終値     270.38(‐5.78)

     前営業日終値  276.16(+5.77)

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 <為替> ドルと円が上昇。株大幅安や景気をめぐる不透明性から、安全資産としての

両通貨への買いが膨らんだ。

 米指標が強弱まちまちとなるなか、ドルは週間で主要通貨バスケットに対し6月以来の

大幅な上昇を記録した。

 NY外為市場:[USD/J]

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 <債券> 反発。米経済が再び収縮する可能性が懸念される中、米株が大幅安となり、

債券への逃避買いが膨らんだ。

 前日発表の第3・四半期の米国内総生産(GDP)速報値は5四半期ぶりにプラス成長

を回復したが、この日発表された9月の米個人消費支出は5カ月ぶりの減少となり、景気

回復の基調的勢いをめぐる不安が高まった。

 米金融・債券市場:[US/BJ]

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 <株式> 急反落し、ダウの下げ幅は7月以来の大きさとなった。景気回復の勢いは、

過去7カ月間の株高を維持するには不十分との見方が広がった。また、シティグループの

財務状況をめぐる懸念を背景に金融株が売られた。

 多くのミューチュアルファンドが年度末を迎える中、株式市場はほぼ全面安の展開とな

った。

 米国株式市場:[.NJP]

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 <金先物> 対ユーロでのドル強含みや米株価の大幅下落などが圧迫材料となり、反落

した。中心限月12月物は1オンス=1040.40ドルと前日終値(1047.10ド

ル)比6.70ドル安で引けた。立会取引のレンジは1036.50─1046.00ド

ルだった。

ドルは10月21日に、対ユーロで約1年4カ月ぶりの安値を更新した後、リスク投資

の縮小に伴い、徐々に値を回復。この日も、ドルは対ユーロで堅調に推移した。ドル建て

で取引される商品相場で割安感が薄れ、売りが出た。

 また、金塊相場は株式相場との相関性が高まっており、個人消費の先行き懸念から景気

回復期待が後退し、ダウ工業30種平均が急落したことも地合いを弱めた。

 NY貴金属:[GOL/XJ]

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 <原油先物> 個人消費の先行き懸念を背景にエネルギー需要に対する楽観的な見方が

大きく後退し、急反落した。米国産標準油種WTIの中心限月12月物は前日終値比2.

87ドル(3.6%)安の1バレル=77.00ドルで終了。中心限月終値ベースで、

14日(75.18ドル)以来約2週間ぶりの安値。1月物の終値は2.76ドル安の

77.64ドルだった。

 NYMEXエネルギー:[CR/USJ]

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                           [東京 31日 ロイター]

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