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KLab Research Memo(8):2017年12月期の通期業績予想を上方修正、大幅な業績の伸びを見込む

発行済 2017-08-29 15:44
更新済 2017-08-29 16:00
KLab Research Memo(8):2017年12月期の通期業績予想を上方修正、大幅な業績の伸びを見込む
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■業績見通し

1. 2017年12月期の業績予想
2017年12月期の通期業績予想(レンジ形式)※についてKLab (T:3656)は、上期実績が想定を上回ったことや新規タイトルの滑り出しが順調であったことなどを勘案して、レンジ幅の上方修正を行った。
修正後の業績予想として、売上高を22,500百万円(前期比14.8%増)~25,500百万円(同30.1%増)、営業利益を2,200百万円(前期比72.6%増)~4,000百万円(同213.8%増)、経常利益を2,400百万円(前期比189.0%増)~4,200百万円(同405.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益を1,600百万円~2,800百万円(前期は814百万円の損失)と大幅な業績の伸びを見込んでいる。
特に、売上高については、前回予想のレンジ上限がレンジ下限に置き換わる格好となっている。


※同社は、2017年12月期よりレンジ形式による「通期業績予想開示」を採用している。
なお、レンジ形式による「通期業績予想開示」に変更したのは、新規タイトルのヒット度合いにより業績が大きく変動することや、2016年12月期まで採用していた「翌四半期業績予想」では企業価値を長期目線で判断するには情報不足となることが理由である。



既存の主力タイトルが想定以上に好調であったことや、新規タイトル「キャプテン翼」が想定を上回るペースで滑り出し、今後の業績貢献にも目処がたったことが上方修正の理由である。
それ以外の前提条件に大きな変更はない。
売上高は、下期に1本~4本の新規タイトルを予定※する一方、好調な既存タイトルについてはライフサイクルの進行に伴う減衰傾向(自然減)をたどる想定である。
レンジ幅上限は、新規タイトルが好調だった場合を想定して設定。
レンジ幅下限は、新規タイトルが不振となった場合や既存タイトルの減衰が大きかった場合を想定して設定している。


※2017年8月28日にリリースした2本目の新作タイトル「うたプリ」を含む。



一方、利益の伸びについては、売上高の伸びと比べてやや緩やかな印象があるが、費用面の前提として、1)新規タイトルの積極的なプロモーション展開や「東京ゲームショウ」出展による広告宣伝費の増加、2)新規タイトルリリースに伴う運営費用(労務費、外注・業務委託費・減価償却費)の増加、3)新規タイトル開発にかかる外注・業務委託費の増加、4)人員増加による労務費の増加などを見込んでいる。


弊社でも、新規タイトル「キャプテン翼」が順調に滑り出したことや、2本目の「うたプリ」についてもコアファンを中心に一定のヒット率が期待できることから、修正後の通期業績予想の達成(レンジ内の着地)は可能であるとみている。
なお、第3四半期決算の開示タイミングの辺りで、通期業績予想が一本値に収束される公算が大きいが、3本目以降の新規タイトルの状況などによっては、さらに上限を上振れる可能性もあるため、今後の動向に注意する必要がある。


2. 2018年12月期業績の考え方
2018年12月期の業績見通しについて同社からの具体的な開示はない。
ただ、新規タイトルについては、2017年6月末時点で9タイトル※が進んでおり、2018年12月期も2017年12月期と同数程度の本数(2本~5本)を予定している。
弊社では、2018年12月期予定の新規タイトルについては2017年12月期ほどの高いヒット率は期待できない上、外製ものが多いことから業績へのインパクトも比較的小さくなるものとみている。
ただ、「キャプテン翼」及び「うたプリ」による通年寄与や海外への本格展開が業績の押し上げ要因となることから、高い増収率を継続することは可能と考えている。
特に、「キャプテン翼」については、サッカーの盛んな欧州及び南米を始め、中東でも人気が高いIPであることに加え、2018年6月開催予定のFIFAワールドカップロシア大会が追い風となる可能性が高い。
また、「うたプリ」についても、日本だけでなく、台湾や香港など、東アジアでも人気が高いIPであることや、複合的なメディア展開による相乗効果が期待できることから、事業拡大のポテンシャルは大きい。
したがって、今後、両タイトルが新たな成長ドライバーになるものと評価しており、本格的な海外展開に向けたタイミングを含めた今後の動向についてフォローしていきたい。


※2017年8月28日にリリースした2本目の新規タイトル「うたプリ」を含む。



一方、費用面においては、事業拡大に伴う変動費や巡航ペースでの広告宣伝費等の増加が見込まれるものの、大規模な先行投資などの特別なコスト要因は現時点で想定されておらず、増収に伴って利益水準も高まるものとみている。


(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田 郁夫)

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