［シンガポール １４日 ロイター］ - アジア時間の原油先物は上昇し、北海ブレント先物は１バレル＝５０ドルを回復した。新型コロナウイルスワクチンの供給開始で世界の燃料需要が押し上げられるとの期待感が背景にある。また、サウジアラビアで石油タンカーが爆発したと伝わると、需給ひっ迫懸念が浮上し、買いが広がった。
０７３０ＧＭＴ（日本時間午後４時３０分）時点で、北海ブレント先物は２月限が０．６７ドル（１．３％）高の１バレル＝５０．６４ドル。米ＷＴＩ先物は１月限が０．６２ドル（１．３％）高の４７．１９ドル。
輸送会社ハフニアによると、同社が運航する石油タンカーがサウジアラビアのジッダ港で外部からの攻撃を受け爆発した。これを受け、需給ひっ迫懸念が広がり、原油価格は一段高となった。
エナジー・アスペクツのアナリスト、ビレンドラ・チョーハン氏は「市場は、こうした供給面の混乱と、イランの（供給）量回復を考慮している。相場が不安定になっても不思議ではない」と述べた。
北海ブレントとＷＴＩは６週連続で値上がりしている。６月以降で最長となる。
米ファイザーは１３日、ミシガン州の工場で、米食品医薬品局（ＦＤＡ）が緊急使用許可を出した新型コロナウイルスワクチンの出荷を開始。コロナ関連の制限が近く解除され、米国内の燃料需要を押し上げるとの期待が高まった。
一方、英国とＥＵは１３日、通商協議の合意期限としていたこの日以降も交渉を継続することで合意した。
ＣＭＣマーケッツ（シドニー）の首席市場ストラテジスト、マイケル・マッカーシー氏は「有効なワクチンに関し『うわさで買った』投資家が、供給開始を受けて『事実で売る』ことになるか」が問われるだろうとした。
欧州の主要国はコロナ感染拡大を抑制するためのロックダウンを継続、燃料需要の低迷を招いている。
市場はまた、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国とロシアなど非加盟の主要産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」が予定する２つの会合に注目。各国の減産合意順守状況を監視する合同閣僚監視委員会（ＪＭＭＣ）は１２月１６日に、ＯＰＥＣプラスは減産規模の小幅縮小で合意した今月の会合に続き１月４日に会合を開く。
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