［シンガポール ９日 ロイター］ - アジア時間９日の取引で原油先物は１３カ月ぶりの高値を付けた。主要産油国による減産と石油需要回復への期待が相場を支えている。
中盤時点で、北海ブレント先物は４月限が０．２９ドル（０．５％）高の１バレル＝６０．８５ドル。米ＷＴＩ先物は３月限が０．２８ドル（０．５％）高の５８．２５ドル。
どちらも２０２０年１月以来の高値で、中心限月は７営業日続伸と、１９年１月以来の長期連続上昇となる水準。
石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）にロシアなど非加盟産油国を加えた「ＯＰＥＣプラス」の協調減産に加えてサウジアラビアが２月から実施している自主減産で供給が引き締まり、需給バランスが改善している。
投資家はまた、新型コロナウイルスワクチンの普及に伴う石油需要の回復に期待しており、ドル安も原油相場を下支えした。
アクシのグローバル市場ストラテジスト、スティーブン・イネス氏は南アフリカで最初に見つかった新型コロナウイルス変異株へのワクチンの効果に関するニュースは好悪が入り交じっているが、「米刺激策の進展、２０２１年におけるワクチンの普及と効果を巡る楽観論、やや弱いドル」が需要回復期待を支えていると指摘した。
ただ、テクニカル分析面で北海ブレントとＷＴＩはともに割高な領域に入っていると指摘。「現在の水準についてはやや慎重にみているが、需要の中長期的な見通しは健全なもので、石油を巡る短期的な不透明感は見て見ぬふりをしたい気持ちも理解できる」とした。