［ロンドン １８日 ロイター］ - 米金融大手バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）が１８日に公表したファンドマネジャー対象の５月調査によると、英国株が買われる一方、インフレ懸念が高まる中、テック株が売られた。
５月の英国株に対する配分は２０１４年３月以来の高水準となった。英国の欧州連合（ＥＵ）離脱を巡る不透明感が払拭されたほか、新型コロナウイルス流行に伴うロックダウン（都市封鎖）を経て英国経済が再開したことを受けた。
新型コロナ流行を背景とする前例のない景気刺激措置は今やインフレ懸念を引き起こしており、ＢｏｆＡの調査でも市場における最大のテールリスクとして位置付けられた。
こうした懸念を受けて投資家はコモディティーや銀行、鉱業といった早期の経済サイクルに一段と敏感なセクターを買い入れる一方、テック株に対するオーバーウエートポジションを３年ぶりの低水準まで引き下げた。
このほか、調査対象の投資家の７５％は暗号資産（仮想通貨）ビットコインが「バブル」にあると回答した。
調査は資産運用総額が６２５０億ドルの２１５人のファンドマネジャーを対象に行われた。