［東京 ３１日 ロイター］ - アジア時間の原油先物は１％上昇し、先週末に付けた７年ぶり高値付近で推移。供給逼迫を巡る懸念や東欧・中東の地政学的リスクが支援要因となっている。
００５１ＧＭＴ（日本時間午前９時５１分）時点で、北海ブレント先物は０．９２ドル（１．０％）高の１バレル＝９０．９５ドル。米ＷＴＩ原油先物は０．９９ドル（１．１％）高の８７．８１ドル。いずれも２８日の取引で２０１４年１０月以来の高値を付けていた。
石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなど非加盟産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」は昨年８月以降、生産目標を毎月日量４０万バレルずつ引き上げてきた。ただ、一部の国が生産能力の制約に直面する中、産油量は目標に達していない。
複数の関係者によると、ＯＰＥＣプラスは２月２日に開く会合で、現行の増産方針を３月も維持する可能性が高い。新型コロナウイルス感染拡大や利上げなどによる下方リスクはあるものの、需要の回復を見込んでいるという。
ウクライナを巡るロシアと西側諸国の緊張も原油価格を下支えしている。北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）のストルテンベルグ事務総長は３０日、欧州はエネルギー調達先を多様化する必要があると指摘。トラス英外相は、ロシアがウクライナ侵攻に傾いている可能性が非常に高いとの認識を示した。
イエメンの親イラン武装組織フーシ派によるアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）への攻撃を受け、中東情勢にも警戒感が強まっている。