[日本インタビュ新聞社] - ■為替と金融政策が鍵？住宅関連株、再び好調の波に乗る
住宅関連株が厳しい経営環境にもかかわらず好調な業績を示している。これは新型コロナ感染症パンデミック初期の状況を彷彿とさせ、「デジャブ相場」が起こる可能性がある。当時、巣ごもり需要による戸建て住宅販売の増加や木材価格高騰により、住宅関連株は急伸した。現在、ＦＲＢと日銀の金融政策決定会合が市場に大きな影響を与える中、為替相場の変動にも注意が必要である。住宅関連株は低ＰＥＲ、高配当の特性を持ち、米国大統領選挙での住宅投資促進策公約も追い風となる可能性がある。
９月以降、多くの住宅関連企業が業績を上方修正している。積水ハウス＜１９２８＞（東証プライム）は、米国戸建て住宅会社の完全子会社化と内外の住宅事業好調により２度の上方修正を行い、純利益は連続して過去最高を更新。アールプランナー＜２９８３＞（東証グロース）も再上方修正を行い、ＬＡホールディングス＜２９８６＞（東証グロース）は業績上方修正とともに増配し、配当利回りは５．４１％と高水準である。これらの企業のＰＥＲは５倍～１１倍台と低く評価されている。
木材関連でもオービス＜７８２７＞（東証スタンダード）が国産スギ材の活用により２度の業績上方修正と増配を行っている。東建コーポレーション＜１７６６＞（東証プライム）は第１四半期業績が８６．６％増益で着地し増配、日本ハウスホールディングス＜１８７３＞（東証プライム）も第１四半期業績が大幅黒字転換している。これらの要因を踏まえ、住宅関連株への投資は検討に値する状況となっている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）