［ロンドン ２日 ロイター］ - 石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国とロシアなどの非加盟国で構成する「ＯＰＥＣプラス」は２日に開いた閣僚級会合で、３月も現行の増産ペースを維持することで合意した。複数の関係筋が明らかにした。
世界経済がパンデミック（世界的大流行）から回復する中、米国やインドなどが一段の増産を呼び掛けていたが、ＯＰＥＣプラスは毎月日量４０万バレルずつ協調減産幅を縮小するこれまでの方針を維持することを決定。原油価格の上昇は、消費国が環境に優しいエネルギーにシフトする中で化石燃料に対する十分な投資を確保できていないことに要因があるとの見解を示した。
欧州や中東の緊張の高まり背景に北海ブレント先物は先週、１バレル＝９１．７０ドルと７年ぶり高値を更新。この日の取引でも９０ドル近辺で推移している。
ＯＰＥＣプラス関係筋は、米ロの緊張の高まりが原油高の一因になっていると指摘。ただ、ＯＰＥＣプラスの一部で現在の産油目標の達成が難しくなっていることなどで、増産への道は複雑化している。
オンライン形式で開かれた今回の会合は通常より短時間で終了。関係筋によると、サウジアラビアのアブドルアジズ・エネルギー相は「オリンピックの精神で望み、過去最短の１６分で会合を終了した」と述べた。
ＯＰＥＣプラスの合同専門委員会（ＪＴＣ）は、２０２２年の世界需要の伸び見通しを日量４２０万バレルで維持。年後半にはパンデミック（世界的大流行）前の水準を回復すると見込んでいる。