[メルボルン ３０日 ロイター] - アジア時間朝方の原油先物はほぼ横ばい。ただ、ドル安や石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟の主要な産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」による減産の可能性に支援され、週間では５週ぶりに上昇する見通しとなっている。
００５４ＧＭＴ（日本時間午前９時５４分）時点で、米ＷＴＩ原油先物１１月限は０．０６ドル高の１バレル＝８１．２９ドル。前日には０．９２ドル下落していた。
３０日に期日を迎える北海ブレント先物１１月限は０．０２ドル高の１バレル＝８８．５１ドル。前日は０．８３ドル下落した。より活発に取引されている１２月限は０．０１ドル高の８７．１９ドル。
北海ブレントと米ＷＴＩはともに今週に入り９カ月ぶりの安値を付けていたが、週間では約３％高で推移し、８月以来の上昇となる見通しだ。
北海ブレントは月間では８％安で、４カ月連続で下落する見通し。第３・四半期は２３％安と、四半期ベースでは２０２１年第４・四半期以来の下げとなる。
ＷＴＩは９月に９％下落しており、こちらも４カ月連続の下げを記録する見込み。四半期では２３％安と、新型コロナウイルス感染拡大により需要が激減した２０年第１・四半期以来の下げとなる。
アナリストは原油市場が底を打ったとみている。
ナショナル・オーストラリア銀行のコモディティー（商品）アナリスト、バーデン・ムーア氏は「対ロシア制裁強化や世界的に低水準な原油在庫、米戦略石油備蓄の供給減少を背景に、原油価格は今後上昇する見込みだ」と述べた。
また「ＯＰＥＣは需要リスクへの対応に向け供給を管理する上で良い状況にあるだろう」と語った。
関係者によると、ＯＰＥＣプラスは１０月５日の閣僚級会合での減産に向けて協議を開始した。