［ロンドン／ドバイ １６日 ロイター］ - 石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）と非加盟産油国でつくる「ＯＰＥＣプラス」は今週の原油価格下落について、需給の不均衡ではなく金融不安によってもたらされており、原油市場はやがて落ち着くと考えている。ＯＰＥＣプラス参加各国の代表４人がロイターに明かした。
原油価格は１５日に一時１５カ月ぶりの安値に沈み、北海ブレントは１バレル＝７２ドルを割り込んだ。ただ１６日に経営不安がくすぶるクレディ・スイスを巡り、スイス当局が支援表明すると原油は下げ止まった。
こうした中でＯＰＥＣプラス参加国代表の１人は「純粋に金融的な要因が主導していて、原油の需給とは無関係だ」と指摘。ＯＰＥＣプラスとしては、事態が「すぐに正常化する」のを期待して様子見をする公算が大きいとの見方を示した。
別の１人は、１４日に公表されたＯＰＥＣの最新月報で中国の需要予想が引き上げられている点を挙げて、需給バランスはしっかりしていると指摘。また複数の代表は「われわれは市場のファンダメンタルズを重視している」と明言した。