19日の日経平均は4営業日ぶりに反発。 92.80円高の17048.37円（出来高概算21億7000万株）で取引を終えた。
18日の米国市場はキング牧師生誕日で休場だったが、欧州市場が総じて軟調だったことから、売りが先行。
ただし、前日の下げでいったんは自律反発も意識されるなか、売り方の買戻しとみられる流れもあった。
これにより、日経平均は前日終値を挟んだ16800-17000円辺りでの推移が続いた。
中国の経済指標へ関心が集まる中、15年10-12月期のGDPは前年同期比6.8％増だった。
コンセンサスを若干下回ったほか、中国の実体経済への根本的な不安は残ることから積極的な上値追いには慎重。
ただ、上海指数が一時節目の3000を回復する場面を見せる中、やや買い戻しの流れが優勢となったようだ。
東証1部の騰落銘柄は、値上がり、値下がり数は拮抗。
規模別指数では大型、中型株指数が上昇する半面、小型株指数はマイナスになるなど、方向感は掴みづらい。
セクターではその他製品、鉄鋼、海運が上昇。
一方で、食料品、銀行、電力ガス、建設、水産が冴えない。
日経平均は自律反発で17000円を回復した。
ただし、昨年9月安値水準であるため、明確に17000円処の水準を上放れておきたいところ。
同水準が上値抵抗として意識されてしまうと、下へのバイアスが強まりやすい。
まずは、休場明けの米国市場の動向と、イラン制裁解除を受けた原油先物価格の動向に関心が集まろう。
原油先物価格の先安感が根強い状況の中で反発をみせてくるようだと、先物主導によるインデックス売買によってリバウンド基調が強まる可能性はあるとみられる。