［東京 ２４日 ロイター］ - エンターテインメント業界が新型コロナウイルスの影響に苦しんでいる。ライブの中止が相次ぎ、業界への悪影響は６９００億円に及ぶとの試算もある。こうした中、活路として期待されているのがネット配信だ。新たな収益源となり得るのか、人気バンド「サザンオールスターズ」が２５日に行う無観客ライブ配信が一つの試金石として注目されている。
＜大物が乗り出す有料配信＞
サザンの無観客ライブは、会場の横浜アリーナから８つのメディアを通じて配信される。パソコンやスマートフォンなどのほか、一部のメディアではテレビでも視聴が可能だ。料金は３６００円と、昨年のアリーナ公演のチケット代９５００円の４割程度に抑えられている。
アリーナの席数は約１万３０００だが、ネット配信はテクニカル的な制約を除けばほぼ無限大。収益の一部はコロナの治療や研究に当たる医療機関の支援に充てられるが、単発のイベントとしては「３─４万人が視聴すれば、会場開催と同等の収益が確保できるのではないか」（プロモーター業界関係者）とみられている。
ミュージシャンの矢沢永吉さんも、商品化していない過去のライブ映像を配信する。第１弾は２７日で、価格は２８００円としている。
いずれも有料とした点がポイントだ。新型コロナの拡大でアーティストのネット配信は増えたが無料が多く、ビジネスとしては成立しにくかった。「成功すれば業界は活気づく。舞台演出を含めたパフォーマンスがオンラインでどのように評価されるかも今後のヒントになる」（イベント関係者）と期待が大きい。
有料のライブ配信は海外が先行しており、成功例もある。韓国では１４日、「ＢＴＳ（防弾少年団）」が無観客ライブを１チケット３万９０００ウォン（約３５００円）で配信し、１０７の国・地域から約７５万アクセスを集めた。「ＳＵＰＥＲ ＪＵＮＩＯＲ」や「東方神起」の５月のライブ配信にも、会場での開催を上回るアクセスがあった。
＜苦しむ業界、「再起できないリスク」に危機感＞
ライブエンターテイメント業界は、コロナの流行を受けてライブの中止・延期を余儀なくされている。５月に会見したぴあの矢内廣社長によると、音楽ライブやスポーツの中止・延期の総数は２─５月で１９万８０００本、入場料金は３６００億円消失した。
ぴあ総研は、来年１月までの１年間で中止・延期は４３万２０００本、入場できない人数はのべ２億２９００万人に達すると予想。入場料は１９年推計の７７％にあたる６９００億円が失われるとされ、「完全回復には来年１年くらいはかかるのではないか」（矢内氏）という。感染拡大の第２波や第３波があれば、回復に要する時間はさらに伸びかねない。
ビジネス停滞の長期化で、ライブを支えるスキルやノウハウを持った人材が流出したり廃業したりすることへの懸念も強い。矢内社長は「業界として再び立ち上がれなくなるリスクがある」と危機感を示した。
＜ビジネス展開に新たな道も＞
無観客配信ライブは、知名度のあるアーティストしか行うことは難しいとの指摘は多い。観客との一体感というライブならではの迫力を出せるのかという課題もある。さらに、新型コロナが終息し観客を入れてのライブが復活すれば、ニーズが減退することもあり得る。
こうした課題は残りながらも、ライブ配信がエンタメ業界にとって今後の新たな収益源になると期待を高める一つの要因が技術の向上だ。
ＮＴＴドコモの動画配信サイト「新体感ライブＣＯＮＮＥＣＴ」は、一部で仮想現実（ＶＲ）を用いたライブ配信を始めている。海外では、コンピュータグラフィックス（ＣＧ）を用いて現実のライブではみることができない映像に加工する例もある。
ビジネス展開も、新たな道が開けてくる。会場でのグッズ販売ができない代わりに、ネットを使ったライブ配信では販売サイトに導きやすい。国内のあるアイドルグループが３月に無料配信したイベントでは、短時間にグッズ売り切れが相次いだという。
サザンのライブ配信では、サイト上のボタンをクリックし少額の現金を提供する「投げ銭」という機能も一部で利用できる。「おひねり」１回が小額だとしても集まれば大きい。
政府も、今年度第１次補正予算で８７８億円の補助金枠を確保するなど、 業界支援策を打ち出している。楽天証券経済研究所の今中能夫チーフアナリストは、補助金を活用しての有料配信であれば採算を確保しやすくなるとみており、視聴人数の制約がなく遠方からも参加できるオンラインのビジネスモデルは「完全にリアルなライブが再開した後も活かせる」と指摘している。
サザンのリーダー、桑田佳祐さんは、２０日のラジオ番組で「コロナの影響でいろんなものが形を変える。きっかけというかチャンスになればいい」と話していた。
(平田紀之 編集：伊賀大記、田中志保)