■会社概要
1982年に整水器の販売を目的として設立された日本トリム (T:6788)は、1990年に自社工場を設立し、メーカーとなった。 整水器の国内市場において、14年連続してトップの座を維持している。
現在の事業内容は、家庭用電解水素水整水器及びカートリッジの製品開発及び製造販売にとどまらず、ボトルドウォーターの製造販売、医療（血液透析）用や農業用途の整水器の製品開発及び販売を行っている。
2016年3月期の売上高（15,280百万円）の事業別内訳は、ウォーターヘルスケア事業が94.6%（うち電解水素水整水器が64.4%、カートリッジが23.1%、その他が7.1%）、医療関連事業が5.4%であった。
○株式公開-東証1部上場 株式の公開は、2000年のJASDAQ市場上場に始まり、2003年に東証2部へ移行し、2004年から東証1部市場で取引されている。
○市場動向-過去のブーム 厚生労働省の薬事工業生産動態統計によると、2015年の家庭用医療用物資生成器の年間生産台数は205,506台、前年比4.9%減となった。
2014年の生産台数は、前年比伸び率が34.1%となった。
過去には、1992年にアルカリイオン水ブームが起こり、年間生産台数は100万台を超えた。
1965年に、厚生省より医療用電解水製造装置が生成するアルカリイオン水（電解水素水）を飲用することで慢性下痢、消化不良、胃腸内異常発酵、制酸、胃酸過多に有効であることが認められた。
1992年に、それ以外の症状に、科学的な解明はされていなかったものの臨床治療で効果があったことがTVで報道され大きくもてはやされた。
市場は急拡大し、多くの新規参入者を呼んだ。
承認されていない効能効果まで宣伝する悪質な業者が出てきた結果、国民生活センターが商品テストを行い、その効能が疑問視されたことによりブームが去った。
現在、アルカリイオン整水器協議会の事務局は、(財)機能水研究振興財団内に設置されている。
機能水研究振興財団は、機能水を「人為的な処理によって再現性のある有用な機能を獲得した水溶液の中で、処理と機能に関して科学的根拠が明らかにされたもの、及び明らかにされようとしているもの」と定義付けている。
機能水には、酸性電解水やオゾン水、そして「飲用弱アルカリ性水素水」としてアルカリイオン水が含まれる。
アルカリイオン水は、厳密な比較臨床試験により安全性、有効性の再確認がなされ、1999年に日本医学学会総会で報告されている。
2005年の薬事法改正により、効果の表現は「胃腸症状の改善」となっている。
○市場における地位-圧倒的No.1 同社の主力事業となる電解水素水整水器市場では、2位以下を寄せ付けない圧倒的なシェアを持つ。
アルカリイオン整水器協議会によると、現在参入メーカーは16社あり、同社を含む12社が協議会に参画している。
専業の同社は、同市場において14年連続してトップシェアを維持しており、市場占有率が2番手企業の4倍近い59.4%のシェアを獲得している。
電解水素水の生成能力が長期間にわたって維持される特許に守られた独自技術と科学的なアプローチによる研究開発がバックボーンとなっている。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 瀬川 健）