8日の日経平均は大幅に下落。 638.95円安の19737.64円（出来高概算31億9000万株）で取引を終えた。
ギリシャ情勢と中国株安が重石となるなか、終値ベースでは6月18日以来の2万円を割り込み、5月15日以来の19800円を割り込んでいる。
東証1部の値下がり数は1800を超えており、全体の9割を超える全面安商状となった。
ギリシャ情勢については、週末のユーロ圏の首脳会議がリミットとなるため、それまでは小康状態との見方であった。
こう着相場を予想していたが、これをあっさり打ち消したのが、中国株式市場の下落であった。
中国では当局の相次ぐ株価浮上策、4割の銘柄が売買停止となるなど市場価格形成の歪みなど、市場として機能していないとの見方に。
売買停止によって売れない中で、他のポジションを減らす流れから、日本株を大量に売ったとみられている。
明らかにとばっちりを受けた格好である。
日経平均は支持線として意識されていた13週線を下回り、目先的には26週線辺りまでの調整は覚悟しておく必要がありそうだ。
しかし、中国が市場として機能していない影響のため、需給整理の見極めは難しく、テクニカル面での目処は計りづらいだろう。
とはいえ、買い見送りのなかで、大きく売り込まれており、イレギュラー的な価格形成も多いと考えられる。
業績などに安心感のある企業などへは、冷静に押し目を探りたいところである。