日経平均は大幅反発。 米7月雇用統計で非農業部門雇用者数が市場予想を大きく上回る伸びとなったことから、前週末5日のNYダウは191ドル高となり、S&P500指数とナスダック総合指数は史上最高値を更新した。
日経平均はこうした流れを受けて207円高からスタートすると、寄り付き後も上げ幅を拡大する展開となった。
引き続き日本銀行による上場投資信託（ETF）買い入れへの思惑から大型株が強い動きを見せ、日経平均は大引けにかけて400円近い上昇となった。
大引けの日経平均は前週末比396.12円高の16650.57円となった。
東証1部の売買高は21億1748万株、売買代金は2兆2593億円だった。
業種別では、保険業が5％超、銀行業、不動産業、海運業、証券などが4％超の上昇となった。
一方、下落したのは医薬品のみだった。
個別では、三菱ＵＦＪ (T:8306)や三井住友 (T:8316)が5％超上昇したほか、トヨタ自 (T:7203)、任天堂 (T:7974)、ソフトバンクグ (T:9984)、ファーストリテ (T:9983)、みずほ (T:8411)などが堅調。
メガバンクのほか野村 (T:8604)が5％高、第一生命 (T:8750)が6％高と金融株の上げが目立った。
住友不 (T:8830)が9％近く上昇するなど不動産株も買われた。
前週末に決算発表したＤＯＷＡ (T:5714)とパイオニア (T:6773)はともに16％を超える上昇で、ＬＩＸＩＬ Ｇ (T:5938)は取引時間中に発表した決算を受けて急伸した。
また、パイオニアや日本合 (T:4201)、ＷＤＢ (T:2475)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、ＮＴＴドコモ (T:9437)、ＮＴＴ (T:9432)、花王 (T:4452)など内需・ディフェンシブ関連株の一角がさえなかった。
大成建 (T:1801)は4％安。
博報堂ＤＹ (T:2433)は第1四半期決算を受けて12％超の下落となり、業績予想の下方修正や金融支援要請との報道が伝わったＪＤＩ (T:6740)も売られた。
また、「オプジーボ」の治験失敗と伝わった小野薬 (T:4528)がストップ安比例配分となり、ウェルネット (T:2428)、ワコム (T:6727)などとともに東証1部下落率上位となった。