S&P500先物 2185.00（+4.25） （20:45現在）ナスダック100先物 4820.50（+12.00） （20:45現在）
20：45時点のグローベックスの米株先物はS&P500先物、ナスダック100先物は小動きに推移している。
18日の米株式市場は下落。
買いが先行したものの、主要小売企業の決算が嫌気されたほか、利益確定の売りも散見され下落に転じた。
トランプ政権への期待から下値は限られたものの、為替相場でドル高が進行していることが重しとなり、小動きとなった。
ダウ平均は35.89ドル安の18867.93、ナスダックは12.46ポイント安の5321.51。
NYダウは高値圏でのもち合いが続いている。
今週は24日がサンクスギビング（感謝祭）の祝日で、翌25日も午後1時までの短縮取引となる。
市場関係者や投資家の多くも休暇に入ることから、商いは膨らみづらく、こう着感の強い相場展開が続きそうである。
トランプ銘柄物色が意識されるものの、やや一服感が意識されているほか、ドル高を警戒する向きもある。
ただし、ボリンジャーバンドでは+2σを割り込んできており、+1σに接近。
過熱感は和らいできており、底堅さは意識されやすい。
また、週後半にかけて閑散取引となることが想定される。
トランプ次期政権下で財政支出が拡大するとの期待から、インフレ上昇観測が強まっているほか、先週のイエレンFRB議長の議会証言などを受けて12月の利上げが確実視されている。
次期政権への政策期待が高い足元の状態では、短期的にはタカ派の発言に注目が集まりやすいこともあり、長期金利の上昇に加えてドル高が進行する可能性が高く、株価の上値を抑える要因となることに注意すべきだろう。
欧州はプラス圏で推移しているが、全般小動き。
また、原油相場にも注意が必要であろう。
月末にはOPEC総会も控えている。
先週末にも減産に向けカタールの首都ドーハで閣僚級協議が開かれており、減産合意を楽観視していると伝えられている。
とは言え、これまでも目前まで合意を強調するものの、結局は物別れとなって原油相場の波乱につながっている。
30日の総会が近づくにつれて、相場の波乱要因になろう。