27日の日経平均は反落。
49.66円安の21378.73円（出来高概算13億1000万株）で取引を終えた。
26日の米国市場は、長期金利の低下が一服し景気後退懸念が和らいだほか、原油相場の上昇が材料視され、NYダウは140ドル高となった。
米債券相場の流れから為替市場ではドルが買われており、ドル円は1ドル110円50銭台とやや円安に振れていることも、安心感につながった。
配当落ちの影響から反落してのスタートとなったが、配当再投資の需給のほか、日銀のETF買い入れへの思惑等もあり、前引け間際に21242.52円まで下げ幅をひろげたものの、その後は底堅さが意識されている。
結局は反落とはなったが、配当落ち分となる170-175円程度をかなり吸収して取引を終えている。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1200を超えており、全体の6割近くを占めている。
セクターではその他金融、卸売、銀行、電力ガス、空運、輸送用機器、石油石炭、保険、鉄鋼、非鉄金属が冴えない。
一方でサービス、鉱業、電気機器、不動産、精密機器が小じっかり。
指数インパクトではそれ程大きく影響しているところはないが、KDDI (T:9433)、ユニファミマ (T:8028)、ファナック (T:6954)、トヨタ (T:7203)が重石となる半面、中外薬 (T:4519)、塩野義 (T:4507)、ファーストリテ (T:9983)、信越化 (T:4063)が下支えに。
TOPIXは前引け際に1.0％を超える下げとなっていたが、大引けでは0.5％安と下げ幅を縮めており、配当再投資の需給のほか、日銀のETF買い入れといった需給面が影響したと考えられる。
機械的な買いではあろうが、配当落ち分をかなり吸収した点では、安心感につながるところである。
外部環境に振らされやすい状況には変わりはないものの、相場全体の底堅さが意識されてくる局面においては、新年度相場を意識した下値拾いの流れが強まることも期待されそうである。
その他、マザーズ指数が強い値動きをみせていた。
アンジェス (T:4563)のインパクトが大きいとはみられるが、マザーズ指数は上値抵抗として意識されていた950Ptレベルを突破してきている。
トレンドが強まってくるなか、個人主体の物色が活発化してくることが期待されそうである。