*16:00JST 日経平均は3月高値を更新、日米ともに決算を手掛かりとした物色に【クロージング】
21日の日経平均は反落。
93.20円安の28564.37円（出来高概算10億5000万株）で取引を終えた。
米テスラの予想を下回る決算などが嫌気された米株安の流れから売り先行で始まった。
ただし、28500円水準での押し目買い意欲の強さから下値は限られるなか、米ラムリサーチの大幅上昇が指数インパクトの大きい値がさハイテク株への支援材料となり、前場半ばには28778.37円まで買われ、3月9日高値を更新。
その後は目先的な達成感から利益確定の流れとなり下落に転じたが、底堅さは意識された。
東証プライムの騰落銘柄は値下がり数が過半数を占めた。
セクターでは電力ガス、機械、食料品、化学など13業種が上昇。
一方で、銀行、保険、鉱業、精密機器など20業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、アドバンテ (TYO:6857)、東エレク (TYO:8035)、信越化 (TYO:4063)、ダイキン (TYO:6367)、スクリン (TYO:7735)が上昇した半面、ファーストリテ (TYO:9983)、ソフトバンクG (TYO:9984)、TDK (TYO:6762)、HOYA (TYO:7741)が軟調。
米株安の流れから売りが先行したものの、ラムリサーチのほか、国内ではディスコ (TYO:6146)が14％を超える上昇となるなか、東エレクやアドバンテなどの支援材料となり、買い仕掛け的な動きとなったようだ。
また、米大手銀の決算は概ね評価される一方で、地銀の決算が軟調ななか、足もとで銀行買いに対するハイテク売りのリバランスの動きとなっていた。
来週も主要な企業の決算発表が予定されていることもあり、決算を手掛かりとした個別物色の流れが中心になりそうだ。
週後半には大型連休を控え積極的な売買は手控えられると考えられ、個人主体による直近IPO銘柄などでの短期的な値幅取り狙いの商いが中心になりそうだ。
93.20円安の28564.37円（出来高概算10億5000万株）で取引を終えた。
米テスラの予想を下回る決算などが嫌気された米株安の流れから売り先行で始まった。
ただし、28500円水準での押し目買い意欲の強さから下値は限られるなか、米ラムリサーチの大幅上昇が指数インパクトの大きい値がさハイテク株への支援材料となり、前場半ばには28778.37円まで買われ、3月9日高値を更新。
その後は目先的な達成感から利益確定の流れとなり下落に転じたが、底堅さは意識された。
東証プライムの騰落銘柄は値下がり数が過半数を占めた。
セクターでは電力ガス、機械、食料品、化学など13業種が上昇。
一方で、銀行、保険、鉱業、精密機器など20業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、アドバンテ (TYO:6857)、東エレク (TYO:8035)、信越化 (TYO:4063)、ダイキン (TYO:6367)、スクリン (TYO:7735)が上昇した半面、ファーストリテ (TYO:9983)、ソフトバンクG (TYO:9984)、TDK (TYO:6762)、HOYA (TYO:7741)が軟調。
米株安の流れから売りが先行したものの、ラムリサーチのほか、国内ではディスコ (TYO:6146)が14％を超える上昇となるなか、東エレクやアドバンテなどの支援材料となり、買い仕掛け的な動きとなったようだ。
また、米大手銀の決算は概ね評価される一方で、地銀の決算が軟調ななか、足もとで銀行買いに対するハイテク売りのリバランスの動きとなっていた。
来週も主要な企業の決算発表が予定されていることもあり、決算を手掛かりとした個別物色の流れが中心になりそうだ。
週後半には大型連休を控え積極的な売買は手控えられると考えられ、個人主体による直近IPO銘柄などでの短期的な値幅取り狙いの商いが中心になりそうだ。