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3日の海外市場では、ドラギ欧州中央銀行(ECB)総裁の発言で欧州株が全面高となったほか、米国株も堅調な経済指標を受けて買いが先行し、NYダウが23ドル高となった。
こうした流れを受けて、日経平均は129円高からスタートしたが、寄り付きを高値にマイナスへと転じた。
一時18000円を割り込む場面もあったが、売り一巡後は18000円-18100円レンジでのもみ合いが続いている。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三菱UFJ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、三井住友 (TOKYO:8316)、ソニー (TOKYO:6758)など売買代金上位は全般軟調。
一部証券会社のレーティング引き下げが観測されているソフトバンクグ (TOKYO:9984)が2%超下落し、指数を押し下げている。
日本通信 {{|0:}}、アルプス (TOKYO:6770)、キーエンス (TOKYO:6861)、村田製 (TOKYO:6981)は3%を超える下げ。
また、JCRファーマ (TOKYO:4552)、日駐 (TOKYO:2353)、スクロール (TOKYO:8005)などが東証1部下落率上位となっている。
一方、東電力 (TOKYO:9501)、ダイキン (TOKYO:6367)などが堅調。
また、クラリオン (TOKYO:6796)、三菱鉛筆 (TOKYO:7976)、マーベラス (TOKYO:7844)などが東証1部上昇率上位となっている。