11時00分現在の日経平均株価は17849.77円（前日比341.55円安）で推移している。 6日の欧米株式市場は軟調で、NYダウは252ドル安となった。
ただ、日経平均は年明け後の下落に対する反動も意識され、同51.55円安の18139.77円からスタートした。
その後、人民元の基準値引き下げでドル・円が117円台まで円高に振れたことや、中国株が再びサーキットブレーカー発動まで売り込まれたことから、日経平均は節目の18000円を割り込み下げ幅を300円超に拡大している。
なお、中国株式市場は終日取引停止となっている。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、みずほ (T:8411)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、ＮＴＴ (T:9432)、三井住友 (T:8316)など売買代金上位は全般軟調。
ソニー (T:6758)、富士重 (T:7270)、村田製 (T:6981)などは3％超、ダイキン (T:6367)は4％超の下落に。
また、引き続き米アップルのスマートフォン「iPhone」の減産への懸念から日東電 (T:6988)が7％安と急落しており、アルバック (T:6728)、スクリン (T:7735)などとともに東証1部下落率上位となっている。
一方、任天堂 (T:7974)が2％高となっているほか、ＯＬＣ (T:4661)も堅調。
また、ＳＫジャパン (T:7608)、デサント (T:8114)、エムアップ (T:3661)などが東証1部上昇率上位となっている。