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1日の米国市場では、中国の1月製造業購買担当者景況指数(PMI)が12年8月以来の低水準となったことや、原油相場の大幅下落を受けて売りが先行。
追加利上げ観測の後退で引けにかけて下げ幅を縮小し、NYダウは17ドル安となった。
こうした流れを受けて、日経平均は直近の上昇に対する利益確定売りが先行して148円安からスタートした。
その後は下げ幅を縮め、17800円台でのもみ合いが続いている。
個別では、トヨタ自 (T:7203)、ソニー (T:6758)、ソフトバンクグ (T:9984)、村田製 (T:6981)、三菱地所 (T:8802)などが軟調。
NTTドコモ (T:9437)、三井不 (T:8801)、住友不 (T:8830)が3%超、新日鉄住金 (T:5401)が6%超下げており、直近で大きく上昇していた銘柄において利益確定売りが優勢。
また、通期業績予想を下方修正したNOK (T:7240)が急落し、イーグル工 (T:6486)、日ケミコン (T:6997)などとともに東証1部下落率上位となっている。
一方、マイナス金利導入から売られていた三菱UFJ (T:8306)、三井住友 (T:8316)、みずほ (T:8411)が反発。
ファナック (T:6954)、ホンダ (T:7267)も堅調。
OLC (T:4661)、第一生命 (T:8750)、小野薬 (T:4528)が2%超上昇しているほか、三越伊勢丹 (T:3099)や日ハム (T:2282)が急伸。
また、イーレックス {{|0:}}、レーザーテック (T:6920)、キッセイ薬 (T:4547)などが東証1部上昇率上位となっている。