目先は押し目買いスタンス【クロージング】

*16:52JST 目先は押し目買いスタンス【クロージング】 19日の日経平均は5営業日続落。
268.13円安の38813.58円（出来高概算22億8000万株）で取引を終えた。
米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果がタカ派的との受け止めから、前日の米国市場で主要株価指数が下落したことを映して、リスク回避の売りが先行。
日経平均は取引開始直後に38355.52円まで下押しした。
ただ、円相場が1ドル＝154円台後半へと円安が進んでいることが相場下支えするなか、日銀が金融政策の据え置きを決め、1ドル＝155円台半ばへと円安が進んだことで、後場終盤に向けては38913.07円まで値を戻した。


東証プライムの騰落銘柄は、値上がり、値下がり銘柄数はほぼ拮抗。
セクター別では、海運、銀行、保険、その他製品、倉庫運輸など9業種が上昇。
一方、電気ガス、不動産、非鉄金属、証券商品先物など24業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (TYO:9983)、テルモ (TYO:4543)、任天堂 (TYO:7974)、キヤノン (TYO:7751)がしっかりだった半面、ソフトバンクG (TYO:9984)、東エレク (TYO:8035)、TDK (TYO:6762)、リクルートHD (TYO:6098)、アドバンテス (TYO:6857)が軟調だった。


注目のFOMCでは0.25％の利下げが決まったものの、2025年の利下げ回数がこれまでの4回から2回に減少したことがタカ派的と受け止められ、主要株価指数は大幅安となり、シカゴ日経225先物も大幅に下落した。
これを受け、東京市場では売りが先行し、日経平均の下げ幅は一時700円を超えた。
また、決算を発表したマイクロン・テクノロジーが時間外取引で急落したことも神経質にさせた。
一方、日米の中銀イベントを通過したことで、押し目買いが入り始めた。


日米の金融政策は概ね想定通りの結果となり、今後はアク抜け感が広がることに期待が集まりそうだ。
FOMCではタカ派的な利下げと受け止められたが、今回の経済見通しでは25年以降も堅調な経済が続くとの見方が示されているほか、企業業績の拡大基調も続くとみられており、米国株の下落リスクは限定的との向きが多い。
このため、米国株の下げ止まりを確認すれば、日本株も出直り歩調を強めると予想されるだけに、目先は押し目買いスタンスで挑みたいところだ。