■業績の動向マルコ (T:9980)の2017年3月期決算は、売上高13,401百万円（前期比0.6%減）、営業利益135百万円（前期は600百万円の損失）、経常利益127百万円（前期は519百万円の損失）、親会社株主に帰属する当期純利益268百万円（前期は3,706百万円の損失）と、売上高は横ばい圏ながら営業利益以下の各利益項目が黒字転換しての着地となった。
同社の期初予想との比較では、売上高は239百万円下回ったものの、営業利益は95百万円、経常利益は37百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は18百万円、それぞれ超過達成した。
同社の2017年3月期は、事業構造改革にまい進する、リストラモードの1年だった。
その一環として、不採算店舗の統廃合を進めて店舗数を2016年3月末の229店舗から215店舗に削減させた。
同時に、本社経費及び店舗運営コストの全面的な見直しを行った。
具体的には、店舗の賃借料の見直し・再交渉や、購買時の相見積もりの徹底、人員のグループ内での適正配置など、基本的なコスト削減策が中心だ。
売上高は予想に対して239百万円の未達であったものの、店舗数減の影響を吸収して前期比横ばいで踏みとどまった。
一方利益面では、コスト削減策が奏功して売上総利益が前期比269百万円増加した。
販管費は広告宣伝費の増加等があったものの、コスト削減策の徹底で前期比466百万円減少した。
その結果営業利益は前期比736百万円増加し、黒字転換を果たした。
セグメント別では、体型補整下着を扱う製品セグメントの売上高が前期比0.6%減の11,292百万円、化粧品・健康食品等を扱う商品セグメントの売上高が同1.1%減の2,481百万円となった（いずれもポイント引当金繰入額を含んだ数値）。
体型補整下着が減収となった原因は前述のように店舗の統廃合を進めた影響と考えられる。
一方、化粧品・健康食品についても、同社における商品セグメントの位置付けが、体型補整下着愛用者のサポート商材という位置付けであるため、体型補整下着の販売減少にリンクする形で減収となったものと弊社では推測している。
同社は2016年7月にRIZAPグループの傘下に入って以降、事業構造改革を進めてきたが、2017年3月期に黒字転換を果たしたことで、後ろ向きのリストラの部分はほぼ終了したと弊社では考えている。
こうした短期間での黒字転換が可能だった大きな理由は、同社の40年近い歴史の中で蓄積してきたものがあったためとみている。
この蓄積のなかで、高コスト体質といった負の部分については2017年3月期で改善した。
一方、蓄積のなかのプラスの部分は、ブランド力や商品力、顧客数などの有形・無形のアセットとして依然として残っている。
2018年3月期から前向きのトップライングロースを目指す準備をきっちり整えたという意味で、2017年3月期は転換点の年であったと言えよう。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之）