［ニューヨーク １８日 ロイター］ ２１日からの週の米国株式市場は、買われすぎの状況への懸念が拡大する一方で、上昇が続く見通し。
１８日までの週の米国株式市場は３週連続で上昇。Ｓ＆Ｐ総合５００種<.SPX>の年初来上昇率は６．８％、過去半年間の上昇率は２０％超となった。
ウィンダム・フィナンシャル・サービシズのチーフ投資ストラテジスト、ポール・メンデルスゾーン氏は「いかなるテクニカルあるいは量的な基準を使ってもこの市場は極端な水準にあることが示されるが、毎朝どのような水準で取引が始まっても、（その後は）買いが入る」と述べた。
朝方に株価が下げても、投資家はそれを押し目買いの機会ととらえ、午後には上昇して取引を終えるという傾向がここ数週間続いている。
ただ、市場には一定の不安感も見られる。出来高はこのところ極めて低い水準にあり、米株式投資家の不安心理の度合いを示すシカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のボラティリティー・インデックス（ＶＩＸ指数）<.VIX>は過去１週間で４．７％上昇した。
シェーファーズ・インベストメント・リサーチのテクニカル・アナリスト、ライアン・デトリック氏は「（２１日からの週には）一定の値固めがみられる可能性が高いが、それ以上は予想されない」と語った。
１８日までの週のニューヨーク証券取引所、アメリカン取引所、ナスダックの３市場の出来高は１日当たり７０億株近辺にとどまり、前年の１日平均８４億７０００万株に届かない状況が続いている。
デトリック氏はこれについて「市場が疲弊している兆候だ」と述べ、出来高が上向かない限り、投資家の不安は後退しないとの見方を示した。
今週発表される経済指標では、２５日の第４・四半期国内総生産（ＧＤＰ）改定値に注目が集まる。２２日に予定される１２月のスタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）ケース・シラー米住宅価格指数や２３日の１月中古住宅販売など、一連の住宅関連指標も発表される。
企業決算ではウォルマート・ストアーズ
２１日の米国株式市場はプレジデンツデーのため休場。