日経平均は反発。 239.55円高の18205.25円（出来高概算10億株）で前場の取引を終えている。
米国市場は下落となったが、シカゴ先物が底堅い動きをみせていることもあり、前日の下げに対する自律反発からのスタート。
18000円を回復して始まった日経平均は、同水準での底堅さが意識されるなか、日銀の金融政策決定会合の結果を前にショートカバーとみられる流れにつながったようだ。
セクターでは輸送用機器、食料品、水産農林、ゴム製品、保険などが2％超の上昇。
一方で情報通信は下げ渋りをみせているものの、本日も弱含みの展開。
その他、建設、鉱業、石油石炭が小安い。
東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1400を超えており、全体の7割を占めている。
日経平均は18000円を上回っての推移をみせているが、5日線に上値を抑えられる状況。
後場は日銀の金融政策決定会合の結果次第となろうが、現状維持とは思いつつもサプライズへの期待もあるだろう。
そのため、現状維持となれば、18000円辺りでの攻防につながる可能性がありそうだ。
とはいえ、黒田日銀総裁の記者会見で追加緩和に関する発言が出てくる可能性もあるため、売り込みづらいところでもあろう。
物色としては主力処が荒い動きになるようだと、テーマ株や中小型株にシフトしやすい。
また、日銀会合通過後はFOMCの結果待ちとなるため、日銀会合の結果を受けて売り直しの流れになるようだと、その後のショートカバーを意識した押し目拾いのスタンスになろう。
（村瀬智一）