23日の日経平均は大幅に続落。 270.60円安の22689.74円（出来高概算14億8000万株）で取引を終えた。
トランプ大統領が米朝首脳会談を見送る可能性に言及し、地政学リスクへの警戒感から利益確定の流れが強まった。
東証1部の出来高は15億株を下回る低水準のなか、CTA（商品投資顧問業者）などヘッジファンドとみられる売りが観測されるなど、インデックスに絡んだ売り仕掛けの流れとなり、日経平均は下げ幅を拡大させた。
東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1100を超えており、全体の過半数を占めている。
セクターでは鉱業が4％を超える下げとなったほか、石油石炭、海運、非鉄金属、卸売、鉄鋼、機械、ガラス土石、証券の弱さが目立った。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (T:9983)、ソフトバンクＧ (T:9984)、ファナック (T:6954)、ダイキン (T:6367)、ＴＤＫ (T:6762)が日経平均を押し下げている。
円相場が1ドル110円30銭台と円高に振れたことも一因となったが、指数インパクトの大きい値がさ株が大きく売られるなど、インデックスに絡んだ売り仕掛けの影響が大きいだろう。
これにより日経平均は支持線として意識されていた5日線を明確に下回り、25日線が意識されてきている。
月末のインデックスイベントを控えていることもあって商いが膨らみづらいなか、引き続きファンドによる仕掛け的な動きには注意が必要であろう。
一方で、全面安というわけでは無く、インデックス売買を影響に振らされづらい中小型株への物色は活発であり、日経平均の大幅な下げの割には、センチメントはそれ程悪化していないと考えられる。
個別ではセレス (T:3696)、ＤＬＥ (T:3686)、シーアールイー (T:3458)、モバイルファクトリー (T:3912)などが堅調。
その他、仮想通貨関連の一角や防衛関連に値幅取り狙いの資金が向かうなど、個人の物色意欲は衰えていない。
ファンドによる仕掛け的な動きが警戒されるなか、より中小型株に資金が向かいやすい状況だろう。
（村瀬智一）