日経平均は反落12日の米国市場では市場予想を下回る経済指標が相次ぎ、NYダウは37ドル安となった為替相場も1ドル＝101円台前半と円高に振れ、日経平均はこうした流れから53円安でスタートした寄り付き前に発表された4-6月期国内総生産（GDP）は予想を下回ったが、市場の反応は限定的だった日本銀行の上場投資信託（ETF）買いへの思惑や、指数寄与度の大きいソフトバンクグ (T:7974)の上昇などを背景に、前場には前週末終値水準まで値を戻す場面があったただ、後場に入るとマイナス圏でこう着感を強めた大引けの日経平均は前週末比50.36円安の16869.56円となった東証1部の売買高は12億4377万株、売買代金は1兆5701億円だった売買高は今年最低、売買代金も今年2番目の低水準となった業種別では、パルプ・紙、海運業、保険業が下落率上位だった一方、情報・通信業、食料品、ゴム製品が上昇率上位だった
個別では、トヨタ自 (T:9433)、三菱ＵＦＪ (T:2914)、日産自 (T:7717)、三井住友 (T:6502)、ソニー (T:5101)などがさえなかったファミリーＭ (T:4324)は3％近い下落前週末に発表した決算を受けて北越紀州 (T:3938)、シチズンＨＤ (T:3658)、ＭＳ＆ＡＤ (T:3694)も下げが目立ったまた、アドバネクス (T:1954)、ヨロズ、ＤＬＥ
などが東証1部下落率上位となった一方、売買代金トップのソフトバンクグが終値で7％高となり、日経平均を約53円押し上げた任天堂、ＫＤＤＩ、ＪＴはしっかりＶテクは第1四半期決算を受けて一時急伸したが、引けにかけて伸び悩んだ前週末の取引時間中に決算発表した東芝は買いが継続して6％高浜ゴム、電通、ＬＩＮＥも上げが目立ったまた、イーブックがストップ高比例配分となり、オプティム、日工営などとともに東証1部上昇率上位となった