日経平均は大幅反発注目された石油輸出国機構（OPEC）の非公式会合で実質的な石油減産合意となったことが好感され、28日のNYダウは110ドル高と続伸し、為替相場もやや円安方向に振れた本日の日経平均はこうした流れを受けて140円高からスタートすると、1ドル＝101円台まで円安が進むとともに上げ幅を広げる展開となった買い一巡後は16700円を挟んだもみ合いが続いたが、後場には一時16756.43円（前日比291.03円高）まで上昇する場面があった大引けの日経平均は前日比228.31円高の16693.71円となった東証1部の売買高は17億6092万株、売買代金は1兆8789億円だった業種別では、鉱業が5％超上昇したほか、鉄鋼、石油・石炭製品、非鉄金属が上昇率上位だった一方、空運業、水産・農林業など5業種が下落した
個別では、任天堂 (T:7606)、デンソー (T:7818)、東芝が小高いほかは、トヨタ自
、三菱ＵＦＪ、三井住友など売買代金上位は全般しっかりソフトバンクグが堅調で指数の押し上げ役となったOPEC減産合意を受けて国際帝石が5％超高となったほか、三菱商事や三井物産といった大手商社株や新日鉄住金などの鉄鋼株も買われた三菱日立パワーシステムズとの提携が報じられた東京電力ＨＤは一時8％近い上昇また、英ARM社とパートナー契約を締結したソフトバンテクがストップ高まで買われ、ミネベアとの資本業務提携を発表した岩崎電、マレーシア子会社の譲渡を発表したトクヤマともに東証1部上昇率上位に並んだ一方、売買代金上位ではリクルートＨＤやＮＴＴが小安い前日に上場来高値を更新したＬＩＮＥは3％
安と反落また、オンリー、Ｕアローズ、トランザクショなどが東証1部下落率上位となった