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馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術:働き方改革を支えるクラウド関連銘柄

発行済 2017-12-22 20:15
更新済 2017-12-22 20:33
馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術:働き方改革を支えるクラウド関連銘柄
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皆さま、こんにちは。
フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子です。


『馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術』と題して、私が普段のトレードで使っている分析ツール「トレードステーション」について、その活用方法を、最新のニュース情報も交えながらお話しする連載です。


フィスコアプリとレーダースクリーンの組み合わせ技について、具体的にテーマや銘柄を交えてお話しします。
今回、私が注目したフィスコアプリの記事は「クラウド コンピューティングEXPO」というものです。


●クラウドコンピューティング
クラウドコンピューティングに関する製品やサービスが一堂に出展する専門展「クラウド コンピューティングEXPO」が11月8日から10日まで、幕張メッセで開催されました。
クラウド、セキュリティ、IoT、ビッグデータ、デジタルマーケティングなど、最新のITテクノロジーが一堂に集結する下半期最大級のIT専門展となっています。
開催以来7年連続で出展社数が増加しており、今回は初出展210社を加えた計640社が出展しました。
データ収集や予測分析、手間のかかる管理など、今まで何時間もかかっていた作業があっという間に片づく画期的なソリューションなどが紹介されていたようです。


●働き方改革に関わる
スマートフォンやインターネットサービスの普及によって、益々活気づいてきているのがクラウドコンピューティングの分野です。
クラウドの存在によって働き方も変わってきました。
パソコンによって世界中のどこでも仕事ができるため、フリーランスとして生計を立てる人も増えているようです。
こうしたメリットの一方で、一歩間違えると簡単に悪用されてしまうのもクラウドコンピューティングの特徴です。
今後、多様な働き方の需要が拡大していく中で、ますます主流となってくる市場ですので、関連銘柄に注目していきましょう。


●代表的なクラウドコンピューティング関連銘柄
そこで、関連銘柄をフィスコアプリで調べてみたところ、下記の銘柄が代表的とみられます。

NECネッツエスアイ (T:1973)、システナ (T:2317)、エヌアイデイ (T:2349)、アドウェイズ (T:2489)、ブレインパッド (T:3655)、オルトプラス (T:3672)、ロックオン (T:3690)、FFRI (T:3692)、ティーガイア (T:3738)、ブロードバンドタワー (T:3776)、フリービット (T:3843)、データセクション (T:3905)、sMedio (T:3913)、イノベーション (T:3970)などが挙げられています。


●トレードステーションで銘柄ピックアップ
ここからはトレードステーションが活躍する場面です。
私は、これらの銘柄を全てトレードステーションに登録しています。
レードステーションのレーダースクリーンに上記の銘柄群を登録したあと、チャートで各銘柄をチェックします。
日足レベルで押し目を入れながら右肩上がりとなっているのは、ティーガイア (T:3738)です。
同社は働き方改革にも関連する銘柄ですので、今回は同社について少し掘り下げたいと思います。


●ティーガイア (T:3738)
同社は携帯電話販売の一次代理店として、市場シェア約13%を占めています。
二次代理店やスマートフォン向けアクセサリーショップも含めると2016年6月末時点で国内外で2,124店舗の販売拠点を持っています。
その他、法人向けのソリューション事業や、電子マネーのプリペイド決済サービス事業なども展開しています。
その一環として、「働き方改革を実現するためのITツール提供」を行っています。
また、「女性活躍推進法」に基づく優良企業として選ばれているだけではなく、障がい者雇用、総労働時間削減等などにより「働き方改革」の実現に積極的に取り組んでいます。
クラウドコンピューティング関連の企業である同社の取り組みには注目ですね。
トレードステーションのチャートでは26週線が株価の下値をサポートしています。
PERは現在12.7倍と上値余地がありますので、当面は株価は上昇基調継続となりそうですね。


次回も、このような形で、話題のニュースから読み解いたテーマとレーダースクリーンについてお話します。


※「馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術」は、米国TradeStation Groupが開発したトレーディングツール「トレードステーション」の日本語版(マネックス証券が提供)を馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしたものです。
開発会社や日本語版提供会社との見解とは異なる場合があります。


(フィスコ企業リサーチレポーター 馬渕磨理子)


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