(T:2685) アダストリア 2359 +307急騰。
前日に2月の月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比14.8％増と2カ月ぶりのプラスに転じた。
2ケタ増は前2月期で初めて。
客数が同8.6％増となったほか、客単価も同5.7％上昇。
平年と比べて気温が高く推移したほか、店頭の季節対応を強化したことなどが奏効した。
また、JPモルガン証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に、目標株価も1800円から2600円に引き上げた。
(T:9983) ファーストリテ 54480 +1070続伸。
前日に2月の月次動向を発表している。
既存店売上高は前年同月比3.0％増となり、2カ月ぶりのプラスに転換している。
客単価が同1.4％低下したものの、客数が同4.5％増となっている。
気温が高かったこともあり、春物商品が順調に立ちがったもようだ。
これで上半期の既存店売上高は前年同期比0.9％減となり、ほぼ市場予想線上になったとみられ、安心感も先行する形に。
(T:7956) ピジョン 4375 -355急落。
前日に前1月期の決算を発表、営業利益は196億円で前期比1.0％増となり、会社計画の204億円を下回った。
11-1月期は前年同期比38.5％減と収益水準が大きく失速する形になったが、出荷抑制などによる中国事業の落ち込みが響いたとみられる。
今期は11カ月の変則決算となり、会社側では営業利益200億円を計画しているが、市場予想は30億円程度下回る水準に。
(T:7013) IHI 2906 -81反落。
航空エンジンの整備事業において「部品修理の検査に不適切な事象があった」と発表、国土交通省の立ち入り検査を受けていたことも認めている。
検査工程で一部の担当者が必要な資格を持っていなかったが、書類に資格者の印を使うなど不正を隠蔽する行為も行っていたもよう。
即時のリコール対象にはならないものの、国土交通省では処分も検討していると伝わっており、影響が警戒される展開になっている。
(T:7261) マツダ 1279.0 -28.5大幅続落。
UBS証券では投資判断を「ニュートラル」から「セル」に格下げ、目標株価も1200円から1100円に引き下げている。
為替前提変更、原料価格の上昇、米国・豪州低迷を来期以降の業績予想に反映して、業績見通しを引き下げているもよう。
米国収益の反転タイミングは早くても 2020年と予想しているようだ。
なお、UBS証券では他の自動車大手各社の業績予想も下方修正している。
(T:5805) 昭電線HD 781 +31大幅続伸。
前日に業績・配当予想の上方修正を発表している。
通期営業利益は従来予想の54億円から63億円、一転して増益見通しに変更している。
第3四半期までは減益での推移だった。
米中の貿易摩擦や中国の景気減速の影響による先行き不透明感で、これまで業績計画は据え置いていたが、影響は限定的と判断のようだ。
また、年間配当金も従来予想の5円から7円に引き上げている。
(T:8848) レオパレス21 248 -24急反落。
下げ幅を広げて下落率トップに。
石井国土交通相は同社に対し、建築基準法違反が確認された全棟の改修を今夏までに終えるよう指示したと伝わっている。
同社では10月までに補修工事を完了させる計画を示しているが、前倒しを求めたもよう。
足元では、施工不良が発覚した外壁の改修工事をせずに認定を取得したい考えとも伝わっていたが、大臣発言によってこうした可能性も低下との見方につながっているもよう。
(T:1887) 日本国土開発 624 -本日東証1部に新規上場。
初値は624円で公開価格510円を22.4％上回り、その後は一時646円まで上昇している。
東証1部直接上場案件、再上場案件の初値パフォーマンスはこれまで低調であったこと、今期経常減益見通しであることなどが警戒されたが、足元におけるIPOマーケットの活況を背景に、想定以上の順調なスタートに。
1部直接上場銘柄のなかでは、公開規模が大きくないことなども追い風に。
(T:7202) いすゞ自 1547.0 -50.0大幅続落。
ドイツ証券では投資判断を「バイ」から「ホールド」に格下げ、目標株価も2000円から1700円に引き下げている。
これまで業績を支えてきたタイ市場は、来3月期も堅調な成長が見込めるものの、従来と比較して相対的なマクロ景況感は減速感が強まっていることを格下げの背景としている。
なお、ドイツ証券では、インドネシア市場のセンチメント悪化を反映して、日野自動車 (T:7205)の投資判断も格下げ。
(T:4927) ポーラオルHD 3180 -80反落。
SMBC日興証券では、新製品期待高まる第1四半期決算後の株価上昇に期待としているが、株式市場では海外2ブランドの損失改善に懐疑的とみられるほか、第1四半期は減益が予想されることで、目先は上値の重い状況が継続するとみている。
また、POLA事業の中国当局による代購規制のマイナス影響、豪事業のリストラコストが想定以上であることから業績予想を下方修正している。