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ソフトバンクG、大和ハウス、ワイヤレスGなど

発行済 2019-03-14 15:50
更新済 2019-03-14 16:12
© Reuters.  ソフトバンクG、大和ハウス、ワイヤレスGなど

(T:1925) 大和ハウス 3439.0 -91.0大幅続落。

中国の関連会社で、預金残高と帳簿に差異があることが発覚し、調査によって合弁先企業から派遣されている取締役や出納担当者などによる不正の疑いがあることが判明したと発表した。

判明している預金残高と帳簿の差額は日本円で約234億円、この不正流用額が回収できなかった場合、約117億円の持分法投資損失を計上する見込みのようだ。

収益水準の低下、コンプライアンスに対する信頼性低下を懸念する動きに。

(T:9419) ワイヤレスG 439 +40一時ストップ高。

テラやチェックポイントと協力し、個人向けモバイルセキュリティアプリをを日本国内で販売開始と前日に発表している。

世界各国の政府機関や企業など、あらゆる組織に対応するサイバーセキュリティソリューションを提供するチェックポイントの技術がベースとなっている。

ヨドバシカメラ全店舗で本日から先行販売するもよう。

サイバーセキュリティへの関心が高まる中、販売拡大への期待が先行。

(T:3861) 王子HD 675 +18大幅反発。

野村證券では投資判断「バイ」を継続で、目標株価を860円から880円に引き上げている。

段ボールの原料となる古紙価格下落や印刷用紙の値上げ浸透を背景に業績予想を上方修正、来期営業利益は1128億円から1168億円に増額修正している。

印刷用紙に関しては、値上げ浸透幅を対象品目で7%から12%に引き上げ、追加的な利益改善効果として約30億円を見込んでいるもよう。

(T:6969) 松尾電機 456 +80ストップ高。

回路保護素子において、車載用途に使用されるJAG型及び高電流ヒューズのJHC型について新製品を開発したと発表。

JAG型に関しては、車載用BMSなどの回路電流が低い電子回路の保護を用途とし、4月に販売を開始する予定。

JHC形に関しては、より大きな電圧を必要とするリチウムイオン電池パックを用途とし、5月頃よりサンプル供給、10月頃より量産開始を予定と。

時価総額10億円以上の定着を期待。

(T:3677) システム情報 1793 +300ストップ高。

前日に複数のポジティブニュースを発表している。

まず業績予想を上方修正、上期営業利益は5.1億円から6.6億円に、通期では10.5億円から12.5億円に増額。

大手企業によるシステム構築・更改案件増加や官公庁関連大型案件が継続した。

未定としていた通期配当金は前期の18円から26円に増配。

1年以上保有株主に対する優待拡充も発表。

さらに、3月20日付での東証1部指定承認も発表した。

(T:6387) サムコ 857 -101急反落。

前日に上半期の決算を発表、営業益は2.8億円で前年同期比3.6倍、大幅増益とはなったものの、従来予想の3.4億円からは下振れた。

また、通期予想は従来の9.6億円から5.4億円、前期比15.4%減と、一転して減益予想に下方修正した。

スマホ市場の需要低迷や中国経済の減速によって、同社の半導体電子部品製造装置の受注も伸び悩んでいるようだ。

予想外の業績失速が嫌気された。

(T:9984) ソフトバンクG 10795 +140反発。

同社などの企業グループが、米配車サービス大手のウーバー・テクノロジーズの自動運転部門に、10億ドル以上の投資を行う協議をしていると米紙で伝わっている。

合意に至れば、来月にも発表される可能性があるようだ。

ビジョン・ファンドは現在ウーバーの株式15%を保有する筆頭株主となっており、IPOの準備を進めているウーバーのさらなる評価の高まりにつながるとの期待が先行へ。

(T:9743) 丹青社 1250 -28反落。

前日に前1月期の決算を発表、営業利益は50.2億円で前期比9.5%増益、3月5日に上方修正した水準での着地となった。

一方、今1月期は54億円で同7.5%増益の見通し、年間配当金は前期38円から40円に引き上げる方針としている。

堅調な決算ではあるが、今期見通しは市場コンセンサスにやや未達とみられる。

前日も大幅高するなど期待感が先行していたとみられ、短期的な出尽くし感が先行する形に。

(T:5021) コスモエネHD 2511 +141急反発。

本日は業種別上昇率で石油・石炭製品がトップになっている。

NY原油相場の上昇が手掛かり材料となっている。

昨日のWTI先物は前日比1.39ドル高の1バレル=58.26ドルとなり、約4カ月ぶりの高値を付けている。

米国の週間統計において、原油在庫が予想外に減少したこと、ガソリン在庫の減少幅が予想を上回ったことなどで、需給引き締まり観測が強まる形になっている。

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