日経平均は8日ぶり反発。
14日の米国市場ではNYダウが反発し、207ドル高となった。
トランプ大統領が中国の習近平国家主席と会談する意向を示し、貿易摩擦激化への警戒感が後退した。
本日の日経平均も45円高からスタートしたが、米中摩擦への懸念は根強く、前場にはマイナスへ転じる場面が見られた。
ただ、中国の4月工業生産高、小売売上高といった経済指標が市場予想を下回り、景気対策への期待から上海総合指数などが大きく上昇すると、後場の日経平均は強含みで推移した。
大引けの日経平均は前日比121.33円高の21188.56円となった。
令和に入り初の上昇となる。
東証1部の売買高は15億2404万株、売買代金は2兆5724億円だった。
業種別では、繊維製品、不動産業、電気機器が上昇率上位だった。
一方、医薬品、鉄鋼、建設業が下落率上位だった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の64%、対して値下がり銘柄は33%となった。
個別では、売買代金トップのソフトバンクG (T:9984)が3%超上昇し、ソニー (T:6758)は4%近い上昇。
任天堂 (T:7974)、トヨタ自 (T:7203)、ZOZO (T:3092)などもしっかり。
決算とともに自社株買い実施を発表した三菱地所 (T:8802)や丸井G (T:8252)は商いを伴って急伸。
ルネサス (T:6723)は業績の底打ち期待から大きく買われた。
また、図書印 (T:7913)やじげん (T:3679)、イマジカG (T:6879)などはストップ高水準で取引を終えた。
一方、決算が嫌気された武田薬 (T:4502)や日産自 (T:7201)は急落。
武田薬は同業シャイアー買収の関連費用などから今期赤字になる見通しで、日産自も大幅減益を見込んでいる。
ファーストリテ (T:9983)、NTT (T:9432)は小安い。
また、LINK&M (T:2170)がストップ安水準で取引を終えたほか、トリドール (T:3397)なども東証1部下落率上位に顔を出した。