(T:6758) ソニー 6170 +311急反発。
前日に第1四半期決算を発表、営業益は2309億円で前年同期比18.4％増となり、1700-1800億円レベルの市場予想を大幅に上回った。
減収となった中で2ケタ増確保が好感された形に。
また、ファーウェイ問題への懸念もあったなか、イメージング＆センシングソリューションが大幅増で増益のけん引役となったほか、前年の高いハードルにもかかわらず、ゲーム＆ネットワークサービスも想定以上に底堅かった。
(T:7974) 任天堂 40100 -490反落。
前日に第1四半期決算を発表、営業益は274億円で前年同期比10.2％減、約370億円の市場予想を大幅に下回り、予想外の減益決算だった。
「Nintendo Switch」はハード、ソフトとも好調だったが、「ニンテンドークラシックミニ」の反動減、自社ソフト売上高比率低下、対ユーロでの円高などが背景に。
今後の期待イベントは残るが、会社計画を大きく上回っていた通期コンセンサスは切り下がる方向に。
(T:6754) アンリツ 2022 +79大幅反発。
前日に第1四半期決算を発表している。
営業利益は27億円で前年同期比65.3％の大幅増益、24億円程度であった市場予想も上回る着地に。
今期の2ケタ減益見通しを受けて株価は急落した経緯も、第1四半期大幅増益を受けて、保守的な計画には上振れ余地が大きいとの見方にもつながる。
注目される計測事業は営業利益、受注ともに好調を持続、期待感の高い5G関連分野の拡大が想定される形になっている。
(T:1878) 大東建 14075 -185続落。
前日の前引け後に第1四半期決算を発表、営業利益は279億円で前年同期比19.9％減益、先の観測報道数値である290億円程度も下回った。
主力の建設事業の減収や利益率低下が響いている。
野村證券では、減益決算は想定線であるが、受注高が同20％減になっていることは要注意としている。
今後も低調な受注が続くようだと21年3月期の業績下振れにつながると指摘している。
(T:8316) 三井住友 3807 -37反落。
前日に第1四半期の決算を発表している。
純利益は2157億円で前年同期比5.0％減益、通期計画に対する進捗率は31％と順調な滑り出しになっている。
本業利益も健闘するなど比較的ポジティブな見方も多いようだ。
ただ、本日のFOMCにおいて約10年半ぶりの利下げ実施が見込まれるなどから、米長期金利は低下基調を辿っており、事業環境の厳しさを反映して、株価へのプラス反応は限定的にとどまる。
(T:3092) ZOZO 2063 +205急騰。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は78億円で前年同期比32.6％増、会社側の通期計画24.7％増を上回る増益率になった。
取扱高成長鈍化への懸念が強かったなか、過度な警戒感後退へとつながった。
前年同期に膨らんだ費用増の反動、広告宣伝費のずれ込みなどが大幅増益の背景に。
なお、商品取扱高は前年同期比12.5％増、前下期の2割成長から鈍化しており、過去2年では最も低い伸びとなっている。
(T:4902) コニカミノルタ 910 -117急落。
前日に第1四半期決算を発表、営業益は6億円で前年同期比96.4％減と大幅減益になった。
市場コンセンサスは100億円近い水準だった。
通期営業利益は660億円から600億円に下方修正している。
前年同期のCRE関連の収益計上一巡が大幅減益の主因であるが、一過性要因を除いたベースでも大幅な減益に。
主力事業の収益が悪化しているほか新規事業も遅延している。
さらなる下振れ懸念も拭えないようだ。
(T:6724) エプソン 1610 -77大幅続落。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は34億円で前年同期比74.6％減益、市場予想を50億円程度下振れている。
通期予想の600億円、前期比15.9％減益は据え置いているが、欧州や新興国など事業環境はより厳しさを増しており、計画未達の公算は大きくなっているとの見方に。
アジア新興国の販売が鈍化しているほか、対ユーロでの円高の影響も響いているようだ。
(T:5333) 日本ガイシ 1632 +89急伸。
前日に第1四半期決算を発表、営業損益は162億円で前年同期比15.2％減益、市場予想は30億円程度上回っている。
会社側の通期計画700億円、前期比8.2％増益に対しては低調なスタートであるが、市場では計画下振れを十分に織り込んでいる。
半導体製造装置向け部品は想定通りに減速している一方、GPF、NOxセンサーなどセラミックス事業が想定以上に底堅く推移する形になっている。
(T:7205) 日野自 877 +36大幅反発。
前日に第1四半期決算を発表、営業益は136億円で前年同期比28.7％減、通期計画の900億円、前期比3.8％増に対して低調なスタートだが、インドネシア市場の底打ち期待が高まっているようだ。
7月に入って商談件数やファイナンス申請件数が増加しつつあり、販売台数も大きく回復すると見込む。
なお、ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げした。