日経平均は6日続伸。
9日の米国市場でNYダウは4日続伸し、38ドル高となった。
また米長期金利の上昇に伴い、朝方は円相場が1ドル＝107円台前半と弱含みで推移していたうえ、「トランプ米大統領が中国と来週協議すると述べた」などと報じられたこともあり、本日の日経平均は45円高からスタート。
前場には21438.35円（前日比119.93円高）まで上昇する場面があったものの、前日までの5営業日で既に700円近く上昇していたため、高値警戒感から目先の利益を確保する売りも出て伸び悩んだ。
大引けの日経平均は前日比73.68円高の21392.10円となった。
日経平均の6日続伸はおよそ9カ月ぶり。
東証1部の売買高は14億1720万株、売買代金は2兆2702億円だった。
業種別では、銀行業、証券、鉄鋼が上昇率上位だった。
一方、医薬品、サービス業、不動産業が下落率上位だった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の63％、対して値下がり銘柄は34％となった。
個別では、三菱ＵＦＪ (T:8306)や三井住友 (T:8316)、みずほ (T:8411)といったメガバンク株が揃って大きく上昇。
全般に出遅れ感のある割安株（バリュー株）への資金シフトが見られた。
西川社長の辞任を発表した日産自 (T:7201)も3％超上昇した。
その他売買代金上位ではソフトバンクＧ (T:9984)、ファーストリテ (T:9983)、トヨタ自 (T:7203)などが堅調。
一部証券会社のレーティング引き上げが観測された日本精工 (T:6471)は急伸し、米航空機リース会社の子会社化を発表した東京センチュ (T:8439)はストップ高水準で取引を終えた。
一方、これまで強い値動きが続いていたソニー (T:6758)や任天堂 (T:7974)に利益確定の売りが出て、PER（株価収益率）水準の高いＯＬＣ (T:4661)は5％超の下落。
第一三共 (T:4568)は新型抗がん剤の国内承認申請に伴う材料出尽くし感などから7％安と急落した。
また、ライク (T:2462)などが東証1部下落率上位に顔を出した。