［東京 ９日 ロイター］ - 午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比１８２円７８銭高の２万４９７３円７３銭と、反発して午前の取引を終えた。自律反発狙いの買いが先行して朝方に高く始まった後も、堅調な推移となった。一方、資源高への警戒感は根強く、伸び悩んだ。
日経平均は、小高く寄り付いた後も上げ幅を拡大した。前日までの３営業日で１７００円超下落しており、自律反発を期待した買いが先行した。米株先物が小高く推移したほか、為替が円安よりに推移したことも相場の支えになって一時、前営業日比２９３円１３銭高の２万５０８４円０８銭に上昇した。
ウクライナ情勢の解決の糸口が見えない中、「割安なうえ、地理的に遠い日本株に資金を移す動きもありそうだ」（ピクテ投信投資顧問の糸島孝俊ストラテジスト）との見方が聞かれた。 もっとも、資源価格が高止まりする中、インフレと景気後退が同時進行するスタグフレーションに向かいかねないとの警戒感も市場ではくすぶっており、前引けにかけては戻り売りに上値を抑えられ伸び悩んだ。
ＴＯＰＩＸは１．００％高の１７７７．４０ポイントで午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆６０２７億９９００万円だった。東証３３業種では、値上がりは空運業やゴム製品、鉱業など２７業種で、値下がりは電気・ガス業や精密機器、医薬品など６業種だった。
個別では、トヨタ自動車やＡＮＡホールディングス、ＩＮＰＥＸが堅調だったほか、東京エレクトロンなどの半導体関連も総じてしっかり。一方、東京電力ホールディングスなど電力株が売られたほか、キッコーマン、リクルートホールディングスもさえなかった。
指数寄与度の大きいファーストリテイリングやソフトバンクグループは値上がりし、東京エレクトロンを含む３銘柄で日経平均を９０円超押し上げた。
東証１部の騰落数は、値上がりが１４９８銘柄（６８％）、値下がりは５８５銘柄（２６％）、変わらずは９６銘柄（４％）だった。