[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;25108.47;+390.94TOPIX;1786.75;+27.86
[寄り付き概況]
10日の日経平均は390.94円高の25108.47円と5日ぶり反発して取引を開始した。
前日9日の米国株式市場は大幅反発。
ダウ平均は653.61ドル高の33286.25ドル、ナスダックは460.00ポイント高の13255.55で取引を終了した。
ロシア、ウクライナ外相会談を10日に控え停戦期待に寄り付き後、上昇。
1月JOLT求人件数が過去最高となったほか、石油輸出国機構（OPEC）の増産期待に原油価格が高値から大きく反落すると、スタグフレーション懸念も後退し投資家心理の改善で一段高となった。
さらに、ウクライナのゼレンスキー大統領が「ある程度妥協する準備がある」と発言すると、引けにかけてさらに上げ幅を拡大した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が大幅に反発したことが東京市場の支えとなったことに加え、日経平均が昨日までの4営業日続落で
1800円を超す下げとなったことから、自律反発狙いの買いが入りやすかった。
また、昨日の米株式市場でナスダック総合指数やフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）
の上昇率がダウ平均より大きく、東京市場のハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となったほか、海外市場で米長期金利が上昇したことから、運用益の改善が期待される金融関連株の一角にも資金が向かいやすかった。
一方、ウクライナを巡る情勢の先行き不透明感は払拭できず、また、日本時間の今晩に発表される2月の米消費者物価指数（CPI）を見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された2月の国内企業物価指数は、前年同月比9.3％上昇した。
QUICKがまとめた民間予測の中央値は同8.7％上昇だった。
同じく取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は2月27日-3月5日に国内株を6週連続で売り越した。
売越額は9103億円だった。
セクター別では、海運業、その他金融業、金属製品、精密機器、空運業などが値上がり率上位、鉱業、石油石炭製品が値下がりしている。
東証1部の売買代金上位では、ソニーG (T:6758)、ソフトバンクG (T:9984)、トヨタ (T:7203)、東エレク (T:8035)、レーザーテック (T:6920)、信越化 (T:4063)、リクルートHD (T:6098)、日本電産 (T:6594)、日本特殊陶業 (T:5334)、ＨＯＹＡ (T:7741)、オリックス (T:8591)、ホンダ (T:7267)、ルネサス (T:6723)、ＡＮＡ (T:9202)、ＳＭＣ (T:6273)、三菱ＵＦＪ (T:8306)などが上昇。
他方、住友鉱 (T:5713)、ＮＴＴ (T:9432)、ＥＮＥＯＳ (T:5020)、７＆ｉHD (T:3382)などが下落している。
日経平均;25108.47;+390.94TOPIX;1786.75;+27.86
[寄り付き概況]
10日の日経平均は390.94円高の25108.47円と5日ぶり反発して取引を開始した。
前日9日の米国株式市場は大幅反発。
ダウ平均は653.61ドル高の33286.25ドル、ナスダックは460.00ポイント高の13255.55で取引を終了した。
ロシア、ウクライナ外相会談を10日に控え停戦期待に寄り付き後、上昇。
1月JOLT求人件数が過去最高となったほか、石油輸出国機構（OPEC）の増産期待に原油価格が高値から大きく反落すると、スタグフレーション懸念も後退し投資家心理の改善で一段高となった。
さらに、ウクライナのゼレンスキー大統領が「ある程度妥協する準備がある」と発言すると、引けにかけてさらに上げ幅を拡大した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が大幅に反発したことが東京市場の支えとなったことに加え、日経平均が昨日までの4営業日続落で
1800円を超す下げとなったことから、自律反発狙いの買いが入りやすかった。
また、昨日の米株式市場でナスダック総合指数やフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）
の上昇率がダウ平均より大きく、東京市場のハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となったほか、海外市場で米長期金利が上昇したことから、運用益の改善が期待される金融関連株の一角にも資金が向かいやすかった。
一方、ウクライナを巡る情勢の先行き不透明感は払拭できず、また、日本時間の今晩に発表される2月の米消費者物価指数（CPI）を見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された2月の国内企業物価指数は、前年同月比9.3％上昇した。
QUICKがまとめた民間予測の中央値は同8.7％上昇だった。
同じく取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は2月27日-3月5日に国内株を6週連続で売り越した。
売越額は9103億円だった。
セクター別では、海運業、その他金融業、金属製品、精密機器、空運業などが値上がり率上位、鉱業、石油石炭製品が値下がりしている。
東証1部の売買代金上位では、ソニーG (T:6758)、ソフトバンクG (T:9984)、トヨタ (T:7203)、東エレク (T:8035)、レーザーテック (T:6920)、信越化 (T:4063)、リクルートHD (T:6098)、日本電産 (T:6594)、日本特殊陶業 (T:5334)、ＨＯＹＡ (T:7741)、オリックス (T:8591)、ホンダ (T:7267)、ルネサス (T:6723)、ＡＮＡ (T:9202)、ＳＭＣ (T:6273)、三菱ＵＦＪ (T:8306)などが上昇。
他方、住友鉱 (T:5713)、ＮＴＴ (T:9432)、ＥＮＥＯＳ (T:5020)、７＆ｉHD (T:3382)などが下落している。