ピックルスコーポレーション＜２９２５＞（東１、新市場区分プライム）は漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム キムチ」のブランド力向上に伴ってキムチ製品や惣菜製品の売上が拡大し、ＥＣ・外食・小売領域への展開も推進している。さらに農業事業を開始する。野菜の生産に関わることで安全・安心な原料野菜を継続的に調達し、農業を通じた雇用創出や地域活性化にも貢献する。２２年２月期は小幅増益予想としている。原料の野菜価格が安定的に推移して上振れの可能性が高いだろう。さらに積極的な事業展開で２３年２月期も収益拡大基調だろう。株価は地合い悪化の影響を受ける場面があったが、２月の昨年来安値圏から反発の動きを強めている。調整一巡して戻りを試す展開を期待したい。。
■漬物製品の最大手で「ご飯がススム キムチ」ブランド力向上
漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム キムチ」シリーズのブランド力が向上し、キムチ製品や惣菜製品の開発強化と新製品の積極投入、西日本エリアへの販売拡大、量販店惣菜売場・ドラッグストア・配食事業など販売先の拡大、新たな販売チャネルとしてのＥＣ・外食・小売領域への展開を推進している。
２１年２月期の品目別売上構成比は製品６５．２％（浅漬・キムチ４３．３％、惣菜２０．１％、ふる漬１．７％）および商品（漬物、調味料、その他）３４．８％だった。販路別売上構成比は量販店・問屋等７４．８％、コンビニ１７．３％、外食・その他７．９％だった。セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞など大手量販店・コンビニが主要取引先である。
収益面の特性としては、天候不順などによる野菜（特に胡瓜と白菜）価格の影響を受ける傾向がある。
■成長戦略として新規事業も推進
中期経営目標値として、２４年２月期に売上高４８０億円（浅漬・キムチ２１４億２０百万円、惣菜９７億円、ふる漬５億８０百万円、商品１６３億円）、営業利益３１億円、経常利益３１億９０百万円、親会社株主帰属当期純利益１９億８０百万円を掲げている。
製品開発の強化（キムチ製品、惣菜、ドライ商品、調味料）、販売エリアの拡大（特に西日本エリアの拡大）、販売先の拡大（ドラッグストア、量販店、配食事業など）、新規事業（ＥＣサイト、ピーネコーポレーション、ＢｔｏＣ事業など）を推進する。設備投資は中京工場増床、設備更新・工場新築などで２２年２月期からの３年間で合計５８億円を計画している。
新たな販売チャネルへの展開としては１８年４月、ピーネ１２乳酸菌活用した商品のＥＣサイト「ピーネオンラインショップ」と、国産・化学調味料不使用にこだわった漬物のＥＣサイト「八幡屋オンラインショップ」を開設した。１９年４月にはピーネ関連製品を製造する新工場が完成した。
またグループ商品を活用してＢｔｏＣ領域の外食・小売事業に参入し、２０年１０月には運営子会社ＯＨが埼玉県飯能市に複合型観光施設として、発酵のテーマパーク「ＯＨ！！！～発酵、健康、食の魔法！！！～」を開業した。日本の伝統的な食文化「発酵」を発信していく。
２０年９月には地球環境に配慮し、浅漬用に植物由来原料の容器を導入して軽量化と省資源化を図ると発表した。２１年１月には浅漬製品のブランドリニューアルを発表した。パッケージデザインを刷新するとともに、包装パッケージに使用するインキを植物性バイオマスインキに順次切り替えて環境負荷低減も推進する。２２年２月には「ご飯がススム キムチ」シリーズの「ご飯がススム辛口キムチ」と「ご飯がススムカクテキ」をリニューアル発売した。包装パッケージ印刷に使用するインキも植物性バイオマスインキに切り替えた。
２２年１月には新規事業として農業事業を開始すると発表した。野菜の生産に関わることで安全・安心な原料野菜を継続的に調達し、農業を通じた雇用創出や地域活性化にも貢献する事を目指す。子会社のピックルスファーム（仮称）を設立し、２２年３月頃事業開始予定としている。
■２２年２月期は上振れの可能性、２３年２月期も収益拡大基調
２２年２月期の連結業績予想は売上高が２１年２月期比１．０％増の４６５億円、営業利益が５．１％増の２８億５０百万円、経常利益が３．９％増の２９億４０百万円、親会社株主帰属当期純利益が３．７％増の１９億円としている。配当予想（２１年１２月２７日に期末２円５０銭上方修正）は、２１年９月１日付株式２分割遡及換算後で２１年２月期比２円５０銭増配の２０円（期末一括）としている。
売上高は販売先等の動向を勘案して微増収予想だが、巣ごもり消費や「ＯＨ！！！～発酵、健康、食の魔法！！！～」への取り組みなどで過去最高更新見込みとしている。
品目別売上高の計画は製品が１．３％増の３０４億円（浅漬・キムチが２．４％増の２０４億３８百万円、惣菜が１．４％増の９４億円、ふる漬が３０．１％減の５億６１百万円）、商品が０．６％増の１６１億円、販路別売上高の計画は量販店・問屋等が１．２％増の３４８億３５百万円、コンビニが０．５％増の８０億１４百万円、外食・その他が１．１％増の３６億５０百万円としている。
利益面は物流費や人件費などの増加を増収効果や売上原価率改善で吸収して、過去最高更新見込みとしている。売上原価率は０．３ポイント低下の７３．０％、販管費比率は０．１ポイント上昇の２０．９％の計画である。
第３四半期累計は売上高が前年同期比０．８％減の３４９億２０百万円、営業利益が１７．１％増の２６億８７百万円、経常利益が１６．７％増の２７億８２百万円、親会社株主帰属四半期純利益が１８．５％増の１９億１５百万円だった。
売上面はコロナ禍に伴う巣ごもり需要が落ち着いたため反動減で微減収だが、原料の野菜価格が安定的に推移し、生産アイテムの集約など生産効率向上も寄与して大幅増益だった。
なお四半期別に見ると、第１四半期は売上高１２０億６７百万円で営業利益１３億２６百万円、第２四半期は売上高１２３億５６百万円で営業利益９億０６百万円、第３四半期は売上高１０４億９７百万円で営業利益４億５５百万円だった。
コロナ禍の影響など不透明感を考慮して通期予想を据え置いているが、第３四半期累計の進捗率は売上高７５．１％、営業利益９４．３％、経常利益９４．６％、親会社株主帰属当期純利益１００．８％と高水準である。通期利益予想は原料の野菜価格が安定的に推移して上振れの可能性が高いだろう。さらに積極的な事業展開で２３年２月期も収益拡大基調だろう。
■株主優待制度は毎年２月末の株主が対象
株主優待制度は毎年２月末時点の１００株（１単元）以上保有株主を対象として、商品詰め合わせセットなど（数種類から１点選択、詳細は会社ＨＰ参照）を贈呈する。なお２１年９月１日付け株式２分割後も１００株（１単元）以上を対象として実施しているため、実質的に株主優待制度の大幅拡充となっている。
■株価は戻り試す
株価（２１年９月１日付で株式２分割）は地合い悪化の影響で水準を切り下げる場面があったが、２月の昨年来安値圏から反発の動きを強めている。調整一巡して戻りを試す展開を期待したい。３月３１日の終値は１６２３円、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１４７円８１銭で算出）は約１１倍、前期推定配当利回り（会社予想の２０円で算出）は約１．２％、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ１１３７円６９銭で算出）は約１．４倍、時価総額は約２０９億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）